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セリンプロテアーゼと癌悪性化の関連について

研究課題

研究課題/領域番号 21K07092
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分50010:腫瘍生物学関連
研究機関東京大学

研究代表者

鴫 成実  東京大学, 医学部附属病院, 特任研究員 (00396780)

研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
キーワードプロテアーゼ / がん / 発現制御 / 高次構造
研究開始時の研究の概要

細胞外プロテアーゼは細胞外マトリックス、細胞外シグナル分子、細胞膜タンパク質等を切断することにより、シグナル伝達等の生命現象に深く関わっている。故に細胞外プロテアーゼの異常は癌等の様々な疾患で報告されているが、発症の分子基盤は不明な点が多い。当研究室では消化管癌で細胞外セリンプロテアーゼの発現異常を見出した。そこで本研究では細胞外セリンプロテアーゼによる癌悪性化の分子機構の解明を目指す。

研究実績の概要

本研究では、消化管がんにおいて発現異常が見られた細胞外セリンプロテアーゼKLKと、がん悪性化との関連性を調べている。昨年度までの解析から、KLKの発現制御領域内にDNAが高次構造をとると推測される部位があり、その構造が発現制御に関与することが示唆された。本年度はこのことについて、さらに解析をすすめた。
まず、消化管がん由来細胞株に、このDNA高次構造を安定化させる小分子を添加して培養し、KLKの発現量の変動をリアルタイムPCRで調べた。その結果、いくつかの細胞種において、数種類のKLKサブタイプの変動が見られた。KLKは15種類のサブタイプが存在し、それらの遺伝子はゲノム上でクラスターを形成している。がんの種類によって、数種類のKLKサブタイプが同調して変動することが報告されている。当研究室で行った消化管がん生検検体を用いた網羅的遺伝子発現解析の結果でも、数種類のKLKサブタイプの発現変動が明らかとなっており、今回の解析でこれらのサブタイプについて同様の変動がみられた。このことから、消化管がんにおいて発現量が変動するKLKサブタイプは、DNAの高次構造の安定性によって発現が変動することが示唆された。
次にDNA高次構造をとると示唆された配列を含むオリゴヌクレオチドと、このDNA高次構造と結合すると報告のあるタンパク質とをインキュベートし、未変性ポリアクリルアミドゲルで電気泳動したところ、タンパク質の量の増加にともないDNAのバンドが移動度の小さい位置へとシフトした。一方、同じ長さの別の配列(高次構造はとらないと予測される配列)では変化は見られなかった。この結果から、発現制御領域の一部においてDNAが予測される高次構造をとる可能性が高いと考えられる。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

KLKの発現制御機構の解析にあたり、必要なタンパク質因子を大腸菌で発現させ精製する必要があったが、設備環境を整え、条件検討するのに予想以上の時間がかかったため、他の解析の進捗が遅れた。

今後の研究の推進方策

KLKの発現制御機構について、昨年度に引き続き、DNA高次構造との関連性に注目し、さらに研究をすすめる。KLKがどのような分子機構でがん悪性化に関与するか、については、引き続きKLKと直接相互作用する分子の同定を試みるとともに、KLKを消化管がん由来細胞で強制発現させ、網羅的発現解析を行い、間接的に作用する分子の探索も行う。

報告書

(3件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2022

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件)

  • [雑誌論文] DNA‐Based Nanoarchitectures as Eminent Vehicles for Smart Drug Delivery Systems2022

    • 著者名/発表者名
      Komiyama Makoto、Shigi Narumi、Ariga Katsuhiko
    • 雑誌名

      Advanced Functional Materials

      巻: 32 号: 37 ページ: 2200924-2200924

    • DOI

      10.1002/adfm.202200924

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • 査読あり

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公開日: 2021-04-28   更新日: 2024-12-25  

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