| 研究課題/領域番号 |
21K07507
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分52030:精神神経科学関連
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| 研究機関 | 獨協医科大学 |
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研究代表者 |
藤平 明広 獨協医科大学, 医学部, 助教 (80592633)
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| 研究分担者 |
古郡 規雄 獨協医科大学, 医学部, 准教授 (20333734)
下田 和孝 獨協医科大学, 医学部, 教授 (30196555)
菅原 典夫 獨協医科大学, 医学部, 准教授 (80431435)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | フレイル / 低体重 / メタボリック症候群 / 糖尿病 / 横断評価 / 統合失調症 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
精神医療の現場では、高齢化した統合失調症の罹患者において、死亡リスクの上昇につながる身体的脆弱性、すなわちフレイルへの対応が課題となっている。統合失調症は、フレイルのリスク因子である肥満や糖尿病の合併割合が若年期から高く、高齢化してからのフレイル有症割合は一般集団の約3倍と推定される。しかし、有効な予防策の基礎となる統合失調症において特徴的なフレイル発症メカニズムについての研究はほとんど行われていないのが現状である。
本研究では、若年期からの糖脂質代謝異常により生じる終末糖化産物などの生物学的要因に着目し、フレイルのメカニズムを明らかにすることを目的とする。
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| 研究実績の概要 |
我が国の統合失調症罹患者は、海外の同疾患罹患者に比べて低体重の割合が高く、フレイル発症のリスクが極めて高いことが推測されている。さらに、これまでフレイルについて統合失調症罹患者特有のリスク因子を検討したものは全く存在しない。しかし、若年期には糖脂質代謝異常の罹患率が高い一方で、加齢した際には低体重の有症割合が高い特徴を有する統合失調症患者において、特有のリスクが存在する可能性が指摘されている。本研究では、若年期からの糖脂質代謝異常により生じる終末糖化産物などの生物学的要因に着目し、統合失調症罹患者特有のフレイル発症メカニズムを明らかにすることを目的としている。初年度は、倫理委員会における研究計画の審査完了と、フレイル評価を行うに際しての歩行速度測定方法の標準化および Advanced glycation end products ( 終末糖化産物: AGEs )と体格指標との関連性を明らかにすることを到達目標とした。
当初案に沿った研究計画について、施設内倫理委員会における審査を受けた。その過程で、当初案からの若干の修正を生じたものの、基本的な研究疑問については変更なく承認された。その後、同意取得時点で 50 歳以上の統合失調症 ( DSM-5 または ICD-10 の基準による ) の罹患者をこれまでに 119 名、リクルートした。その上で、フレイル評価を行うに際しての歩行速度測定方法の標準化を行い、測定開始時のタイミングや測定終了時点の定義について施行を繰り返した上で、最終的なプロトコールを決定した。また、AGEs と体格指標との関連性についても測定を実施し、信頼性を検討するための基礎的データの集積を現在も継続している。
現時点において定量的に統計学的検討を行う段階ではないが、一定の症例を得ており、次年度以降も研究体制の強化を図りつつ、目標症例数を達成するべく研究を進行させる予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
今年度において、研究対象者のリクルートが大きく進行し、開始時の横断的評価についてのデータが集積している。そのため、概ね当初の進捗目標を達しているものと考える。ただ、今後も研究協力施設における感染症の状況など、不測の事態が生じる可能性はあり、研究体制の強化を含めて検討を行いたい。
現時点においては学会発表や論文のカタチで成果を公表していないものの、一定の症例数に達してから統計解析を行う計画であるため、計画の進捗に大きな問題はなく、概ね順調に進展しているものと自己評価している。今後も症例数の集積に努め、次年度以降の研究成果公表を期すことにしたい。
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| 今後の研究の推進方策 |
ここまでのところ、対象者のリクルート活動や、研究協力施設の確保といった点からみて、概ね順調に進展しているものと自己評価している。しかし、研究協力施設において、過去に感染症蔓延のために実施計画を延期したこともあり、今後も不測の事態を生じる可能性は十分にある。そのため、協力施設を増やすなどの研究体制拡充を図りたい。そのため、診療連携の機会などを活かし、研究計画の紹介と協力依頼を積極的に進める予定である。
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