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肝内門脈側副路の評価と肝静脈塞栓を組み込んだ拡大肝切除のためのIVRの新戦略

研究課題

研究課題/領域番号 21K07562
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分52040:放射線科学関連
研究機関名古屋大学

研究代表者

駒田 智大  名古屋大学, 医学部附属病院, 講師 (80718354)

研究分担者 松島 正哉  名古屋大学, 医学部附属病院, 病院講師 (80528761)
長坂 憲  名古屋大学, 医学部附属病院, 助教 (00907868)
馬越 弘泰  名古屋大学, 医学部附属病院, 病院助教 (10892391)
研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 完了 (2024年度)
配分額 *注記
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
キーワード門脈塞栓術 / 肝静脈塞栓術 / Dual energy CT / ヨードマップ / 経皮経肝門脈塞栓術 / IVR / 塞栓術 / 肝切除術 / 肝静脈
研究開始時の研究の概要

門脈塞栓術は、拡大肝切除術前に切除予定部分の肝内門脈を塞栓し、残存予定部分の肝臓を肥大させることで、術後の肝不全を予防するIVRである。
本研究の目的は、門脈塞栓術の前後で、Dual energy CTを搭載したIVR-CTで、門脈造影による肝実質ヨードマップを作製し、肝実質内のヨード濃度を計測することで、肝内門脈側副路の影響を調べ、残存予定葉の肥大との相関を明らかにすることである。また十分な残肝肥大が得られないと予想される症例に対して、肝静脈塞栓術を追加することで、肝肥大を向上させることができるかを明らかにする。

研究成果の概要

本研究では、拡大肝切除前に予定残肝(FLR)の肥大を予測・促進するための2つのアプローチを検討した。
第1に、門脈塞栓術(PVE)時にdual-energy CTを用いてFLR内のヨード含有量を定量し、術後のFLR肥大との関連を39例で解析した。結果、早期相および後期相において、ヨード含有量とFLRの肥大速度や肥大率に有意な相関が認められ、予測指標としての有用性が示唆された。
第2に、6例に対してPVE後に肝静脈塞栓術を追加し、その安全性と有効性を評価した。一部の症例では顕著なFLR肥大を得たが、多くの症例で効果は限定的であった。安全性には大きな問題はなかったが、今後の症例追加は見送る方針とした。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究は、拡大肝切除を予定する患者に、門脈塞栓術後の予定残存の肥大を予測・評価するため、Dual-Energy CTによるヨードマップを活用し、新たな画像診断手法を確立した点に学術的意義がある。従来では困難であったPVE効果の早期判定が可能となり、切除不能例の早期選別や治療戦略の柔軟な変更が可能となる。
また、PVEに肝静脈塞栓術を追加施行することで、術後の安全な肝切除を実現する補助手技の有効性と限界を実証した点も臨床応用の観点から重要である。
社会的意義としては、評価の精度向上による合併症リスクの低減、手術成功率の向上、患者の予後改善に寄与し、低侵襲かつ効率的な集学的治療の実現に貢献する。

報告書

(5件)
  • 2024 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2025

すべて 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] Can the measurement of contrast iodine in the liver using DECT with portal venography serve as a predictive factor for the hypertrophy of the future remnant liver after PVE?2025

    • 著者名/発表者名
      Tomohiro Komada, Yuki Sato, Daiki Tamashiro, Ken Nagasaka, Ryota Horiguchi, Ryota Hyodo, Masaya Matsushima, Kyoko Ito, Shinji Naganawa
    • 学会等名
      ECR 2025
    • 関連する報告書
      2024 実績報告書
    • 国際学会

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公開日: 2021-04-28   更新日: 2026-01-16  

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