| 研究課題/領域番号 |
21K07695
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分52040:放射線科学関連
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
山下 英臣 東京大学, 医学部附属病院, 准教授 (70447407)
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| 研究分担者 |
遠藤 源樹 順天堂大学, 医学部, 非常勤講師 (60739209)
扇田 真美 東京大学, 医学部附属病院, 助教 (60779784)
今江 禄一 東京大学, 医学部附属病院, 副診療放射線技師長 (80420222)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 前立腺癌 / 体幹部定位照射 / 年収 / 就労 / 治療前後の年収の変動 / QOL / 就労状況 / 職場復帰 / 放射線治療 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
就労世代のがん患者の増加や治療成績の向上により、がん治療と就労の両立の重要性が高まっている。特に、放射線治療では他のがん治療に比較して低侵襲であるため、就労と治療を並行することも可能である。一方でがん患者の離職率は高いことが知られており、能力ある人材の離職に伴う企業の弱体化は経済や社会に大きな損失である。本研究では、根治目的の放射線治療を受けた患者の治療前後の就労状況と就労継続に影響を与える要因を明らかにすることを目的とする。
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| 研究実績の概要 |
＜2023年度に実施した研究の成果＞
当科で2018-2022年の間に前立腺癌（40%がNCCN分類の高～超高リスク群、20%が低リスク群だった）に全5回（1日おき9日間）の体幹部定位照射（PTV95%処方で8グレイ*5回が最多レジメンで、次に7.25グレイ*5回が多かった）を実施した症例（年160症例）で、治療後1年以上経っている症例に、今回本試験のために作成した就労に関するアンケートをお願いした。そのうちの約半数でホルモン療法（ADT）が併用されていた。そのアンケートの内容は、①放射線治療時に働いていたか？・②家族構成・③通院時間・③共働きか？・④がん保険加入の有無・⑤最終学歴・⑥職種・⑦会社の規模・⑧治療前と治療年それぞれの個人年収・世帯収入・⑨休職の有無・⑩有給休暇を使ったか？・⑪治療後の復職・⑫労働時間の変化・⑬治療後1年時点での個人年収などを調査した。そのアンケート結果をエクセルのデータファイルに変換した。アンケート結果は、『治療後にも年収（治療前：957万円→後：947万円）はほとんど減っていなかった。多くの症例で、有給休暇の範囲内の休暇取得で治療が完遂し、治療後も副作用などで収入を減らすことはなく元の仕事に復帰できていた（労働変化は17/123例のみだった）』ことが分かった。
2023年3月3日の高精度放射線外部照射部会学術大会で『前立腺癌治療別のfinancial toxicity -意思決定やがんと就労を含めて-』という報告も行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
予想よりもアンケートの回収率が悪く症例数を集めるのに予定よりも時間がかかってしまった。さらに予想よりも対象症例の年齢が高く（中央値で73歳）、治療時に仕事を引退している人たちが多かったため有効回答率が下がってしまったことも大きな理由だった。
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| 今後の研究の推進方策 |
前立腺癌に対する体幹部定位照射による収入の影響に関して早急に英語論文化をしてpublishする。その後すぐに前立腺癌に対して当院で全摘を実施した症例にも同じアンケートをお願いして結果を定位照射のものと比較する。さらに、食道癌や膀胱癌に関しても化学放射線療法 vs. 摘出術の費用対効果の比較を行い予定である。
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