| 研究課題/領域番号 |
21K07695
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分52040:放射線科学関連
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
山下 英臣 東京大学, 医学部附属病院, 准教授 (70447407)
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| 研究分担者 |
遠藤 源樹 順天堂大学, 医学部, 非常勤講師 (60739209)
扇田 真美 東京大学, 医学部附属病院, 助教 (60779784)
今江 禄一 東京大学, 医学部附属病院, 副診療放射線技師長 (80420222)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 前立腺癌SBRT / 経済的毒性 / Financial toxicity / QOL / 放射線治療 / 就労状況 / 就労継続 / 因子の検討 / 前立腺癌 / 体幹部定位照射 / 年収 / 就労 / 治療前後の年収の変動 / 職場復帰 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
就労世代のがん患者の増加や治療成績の向上により、がん治療と就労の両立の重要性が高まっている。特に、放射線治療では他のがん治療に比較して低侵襲であるため、就労と治療を並行することも可能である。一方でがん患者の離職率は高いことが知られており、能力ある人材の離職に伴う企業の弱体化は経済や社会に大きな損失である。本研究では、根治目的の放射線治療を受けた患者の治療前後の就労状況と就労継続に影響を与える要因を明らかにすることを目的とする。
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| 研究成果の概要 |
この研究では、日本における寡分割照射のＦＴに及ぼす影響を調べることを目的としている。2021年2月から2023年3月まで。291人の患者からアンケートを回収できた。SBRT前の個人年収1000±300（万円）付近で年収を大幅に減らした被験者もいるが、回帰直線の傾きはほぼ1だった。93人の被験者の平均個人収入はSBRT前906.6万円、SBRT後869.4万円へと有意に減少した（P＝0.00446）。しかし、その平均値の差はわずか4.1％程度とわずかであった。SBRT前後で、収入が減少したのは17人(18.3%)、不変だったのが73人、増加したのは3人だった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
我々の研究で、日本でも放射線治療によるFT（経済毒性）が存在することが示唆された。しかし、日本ではSBRTの場合、その影響は軽度だった。SBRTが職場復帰までの期間を大幅に短縮できる可能性を秘めていることが示唆された。
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