研究課題/領域番号 |
21K07874
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分52050:胎児医学および小児成育学関連
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研究機関 | 関西医科大学 |
研究代表者 |
石崎 優子 関西医科大学, 医学部, 教授 (20411556)
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研究分担者 |
吉田 誠司 大阪医科薬科大学, 医学部, 助教 (20815865)
菅 俊光 関西医科大学, 医学部, 教授 (40288816)
柳夲 嘉時 関西医科大学, 医学部, 講師 (90610353)
早川 潔 大阪公立大学工業高等専門学校, その他部局等, 教授 (20325575)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2025年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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キーワード | 起立性調節障害 / 運動療法 / リカンベンドエルゴメーター / 心肺負荷試験 / 小児 / リカンベント運動療法 / 運動耐容能 / Heart Rate Recovery / デコンディショニング / リカンベントエルゴメーター / 不登校 / トレーニング・プログラム |
研究開始時の研究の概要 |
従来、小児の起立性調節障害(Orthostatic Dysregulation: OD)は予後良好で治療は非薬物療法(水分摂取、規則正しい生活リズム、適度な運動)と薬物療法とされていた。しかし、近年、不登校となり、医学的治療によっても心理的アプローチによっても奏功を望むことが困難な重症OD児が増加している。このような子どものOD症状の重症化要因を、身体活動量の低下によるデコンディショニングと考えた。デコンディショニングへの対処は運動である。本研究では、臥位から開始し、運動耐性が上がれば、運動強度・時間を上げるトレーニング・プログラムを開発し、学会、研修会で紹介し、知識の普及に努める。
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研究実績の概要 |
1.起立性調節障害(OD)児へのリカンベント運動療法の効果 【目的】OD児に対するリカンベント運動の効果を心肺負荷試験(CPX)と新起立試験で評価する。【方法】対象は中学1~3年のOD児24名(男児15名)。運動群14名はリケンベントエルゴメーター運動を1日1回30分、4週間継続し。10名(対照群)は運動療法を受けなかった。入院時と運動療法終了後のCPXと新起立試験のデータを比較検討した。【結果】運動群ではCPXの安静時心拍数(89.7vs83.1, p=.055), 運動負荷後の収縮期血圧(151.6vs145.9, p=.005), 運動負荷後の拡張期血圧(70.1vs,55.5 p=.005), 負荷運動継続時間(9.9vs11.1, p=.015), 最大酸素摂取量(31.5vs33.9, p=.019)、Heart Rate Recovery(25.0vs29.3, p=.054)が改善し、対照群では変化がなかった。【考察】4週間のリカンベント運動療法はOD児の起立耐性と自律神経調整機能を改善すると考えられた。 2.モニタリング機器を用いた運動療法の試み 【目的】CPXによる運動療法の負荷量(watt: w)と、ペダルにセンサを設置して圧力と速度をBluetoothで別室のPCに送りモニタリングできることの利便性を検討した。【方法】OD児46名(男子28名)の目標運動負荷量を解析し、運動療法のモニタリングの利便性は担当医の意見を求めた。【結果】目標運動負荷量の平均(標準偏差)は男子55.9(18.7)w、女子35.1(14.1)wであった(p<0.001)。PCにてOD児の運動を離れた場所からモニタリング可能であった。【考察】20~80wの運動負荷がOD児の運動療法に適しており、機器の使用は病棟でOD児に運動療法を実施する上で有用と考えられた。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当院は2024年3月末まで、大阪府の新型コロナウイルス重症患者の引き受け病床を委託されており、小児科入院病床を制限されていた。そのため研究対象となる小児科の入院患者数全体が制限されていた。
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今後の研究の推進方策 |
当院は2024年3月末まで、大阪府の新型コロナウイルス重症患者の引き受け病床を委託されており、小児科入院病床を制限されており、そのため計画に遅れが生じている。今月(2024年4月)からようやく通常の小児科病床の運用が再開された。現在遅れを取り戻すべく、以下の対策を計画中である。①地域医療連携の会で、本疾患と研究に関する講演を行い、地域の医師からの紹介をお願いする(2024年9-10月予定)。②地域のミニコミ誌や市民対象の講演会で、本疾患に関する講演を行い、当院がこの疾患の患者を積極的に受け入れていることを知らせる(2024年5月)。
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