| 研究課題/領域番号 |
21K08043
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分53020:循環器内科学関連
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| 研究機関 | 国立研究開発法人国立循環器病研究センター |
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研究代表者 |
神谷 千津子 国立研究開発法人国立循環器病研究センター, 病院, 医長 (10551301)
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| 研究分担者 |
徳留 健 横浜市立大学, 医学研究科, 教授 (00443474)
大谷 健太郎 国立研究開発法人国立循環器病研究センター, 研究所, 室長 (50470191)
吉松 淳 国立研究開発法人国立循環器病研究センター, 病院, 部長 (20221674)
高橋 篤 国立研究開発法人国立循環器病研究センター, 研究所, 部長 (50392014)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 周産期心筋症 / 妊娠・出産 / 妊娠高血圧症候群 / 心不全 / バイオマーカー |
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| 研究開始時の研究の概要 |
周産期心筋症は、健康な妊産婦に発症して母子の生命を脅かす重篤な疾患であるが、産科-循環器科の境界疾患であるため、この患者調査や医療、病態解明研究は不十分である。そこで本研究班は、症例レジストリを基盤とした臨床研究とモデル動物による病態解明基礎研究を行ってきた。本研究は、これまでの研究蓄積から分かってきた、周産期心筋症の主病因病態と考えられる①遺伝要因②心筋炎症③血管障害について、臨床検体を用いてより詳しく解析する。
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| 研究実績の概要 |
周産期心筋症は、心筋疾患既往のない女性が、妊娠中から産後にかけて心収縮機能の低下と心不全を発症する、特異な心筋症である。日本における発症率は、推定約1.5万分娩に1例と高くはないが、母体間接死亡原因の上位疾患に挙げられる。本研究者は、全国質問紙調査（平成21年）を端緒に、全国多施設患者レジストリを創出し、当該疾患の臨床－基礎研究を継続して行ってきた。これまでの研究蓄積から、周産期心筋症の病態として、①遺伝要因、②心筋炎症、③血管障害の三要素が挙げられる。そこで、本研究では、臨床情報・試料（集積済）を用いて、これら三要素について心機能予後との関連をより詳しく解析することを目的とする。①については、令和3年度に、アメリカ、ドイツとの国際共同により、周産期心筋症と診断された469人の女性を対象に、心筋症関連67遺伝子について次世代シーケンサーによる解析・報告を行った（Circulation 2021）。令和4年度は、主に②心筋炎症と長期予後について少数例でバイオマーカー探索を行い、令和5年度は、検討症例数を増やし、さらに心筋組織においての炎症所見についても検討・報告を行った(第88回日本循環器学会学術集会、2024/3/10)。
周産期心筋症の心筋形態は拡張型心筋症に類似するが、異なる点の一つとして、予後の差違が挙げられる。拡張型心筋症は、生涯疾患であることが多いが、周産期心筋症の6割は、診断・治療開始から1年以内に心機能が正常範囲に回復するうえ、その中の多くが、薬物治療中止後も、心機能を保つ。しかしながら、残りの4割は心機能低下が持続したり、次回妊娠時に再発したりすることが知られ、長期予後不良である。これまでに長期心機能予後予測因子として、診断時心機能などのいくつかの指標が報告されている。本研究においては、炎症性バイオマーカーや心筋逸脱酵素などが指標になり得る可能性が示唆された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
周産期心筋症の遺伝要因の検討において、検討症例数を多くするため、R5年度に新たに集積した7例を加えたうえで、ゲノム解析と心機能の関連について検討を行っているため。また、炎症性バイオマーカーの時系列検討を計画通りに終えたが、血管障害性マーカーの検討を行っているため。
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| 今後の研究の推進方策 |
周産期(産褥性)心筋症は、健康な妊産婦に発症して母子の生命を脅かす重篤な疾患であるが、産科-循環器科の境界疾患であり、これまでの患者調査や医療は不十分であった。本研究では、臨床情報・試料を用いて、遺伝要因と、心筋炎症や血管障害に関連するバイオマーカーが心機能予後と関連するか検討した。得られる成果は、産科や循環器科などの関連各科専門医に向けて広く発信し、ガイドラインに反映することで、早期診断率や予後の向上に結びつける。病態解明研究により、疾患特異的治療の開発も計画する。
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