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Wntシグナルに基づく新たな直腸癌化学放射線免疫複合療法の試み

研究課題

研究課題/領域番号 21K08798
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分55020:消化器外科学関連
研究機関神戸大学

研究代表者

古出 隆大  神戸大学, 医学研究科, 医学研究員 (40795415)

研究分担者 西田 満  福島県立医科大学, 医学部, 教授 (30379359)
松田 武  神戸大学, 医学研究科, 特命准教授 (30782734)
掛地 吉弘  神戸大学, 医学研究科, 教授 (80284488)
山下 公大  神戸大学, 医学部附属病院, 特命准教授 (80535427)
研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
キーワード直腸癌 / 化学放射線 / Wnt / 免疫 / Wntシグナル / 腫瘍免疫微小環境 / 化学放射線療法 / 免疫療法 / 腫瘍微小環境
研究開始時の研究の概要

本研究は、Wntシグナル活性に基づく新しい直腸癌術前化学放射線・免疫複合療法の開発を目的とする。術前化学放射線療法が及ぼす腫瘍免疫微小環境の変化をWntシグナル活性に着目して解析し、良好な腫瘍免疫環境が誘導され、免疫チェックポイント阻害剤併用療法の適応となる症例を絞り込むWntシグナル関連のバイオマーカーを同定する。また、良好な腫瘍免疫環境が誘導されない症例では、Wntシグナル活性を阻害することにより良好な腫瘍免疫環境が誘導できるか検証する。さらに、マウス大腸癌放射線モデルにおいてWntシグナル活性に基づく免疫チェックポイント阻害剤併用療法の有効性を検証する。

研究成果の概要

NACRT直腸癌において、β-カテニン発現強度は、奏効度や全生存率と有意に相関していた。さらに、CD8+浸潤と奏効度も高い相関性を示し、CD8+高浸潤群は有意に無再発生存率が良好であった。また、大腸癌培養細胞株移植マウスモデルにおいて、放射線照射量依存的な抗腫瘍効果を示し、放射線照射量依存的にCD8+T細胞が誘導された。本モデルにおける抗腫瘍効果の主体は、照射前より腫瘍内存在するCD8+T細胞であった。
これらの結果は、リンパ球浸潤を促進するWntシグナル阻害剤が放射線照射前に必要であることを示す。
今後は、マウスモデルにおけるWntシグナル阻害剤と免疫療法のプロトコール最適化を行う予定である。

研究成果の学術的意義や社会的意義

直腸癌は難治性であり、生命予後不良なだけでなく、人工肛門など生活の質が大幅に低下する可能性があり、その治療成績の向上は重要な課題である。治療成績向上を目指して術前化学放射線療法が行われるが、その成績は十分とはいえず、更なる改善が望まれる。
本研究成果により、化学放射線の治療効果には腫瘍内に存在する免疫細胞の浸潤が大きな役割を果たしており、免疫細胞浸潤を抑制するWntシグナルを阻害することで、Wnt阻害剤と免疫複合療法など、新たな治療方法につながる可能性が示された。

報告書

(4件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2023

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件)

  • [雑誌論文] Significance of Wnt/β-Catenin Signal Activation for Resistance to Neoadjuvant Chemoradiotherapy in Rectal Cancer2023

    • 著者名/発表者名
      Miyako S、Matsuda T、Koma Y、Koide T、Sawada R、Hasegawa H、Yamashita K、Harada H、Urakawa N、Goto H、Kanaji S、Oshikiri T、Kakeji Y
    • 雑誌名

      Biomedicines

      巻: 11 号: 1 ページ: 174-174

    • DOI

      10.3390/biomedicines11010174

    • 関連する報告書
      2023 実績報告書 2022 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス

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公開日: 2021-04-28   更新日: 2025-01-30  

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