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院内遠隔医療システムを利用した術後疼痛管理サービス(eAPS)の構築とその評価

研究課題

研究課題/領域番号 21K08933
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分55050:麻酔科学関連
研究機関東京慈恵会医科大学

研究代表者

上園 晶一  東京慈恵会医科大学, 医学部, 教授 (10291676)

研究分担者 近藤 一郎  東京慈恵会医科大学, 医学部, 教授 (50266623)
研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2024年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
キーワード術後疼痛 / 遠隔医療 / インターネット / 急性疼痛 / 周術期管理
研究開始時の研究の概要

医師・看護師の人手不足解消や医療費コスト削減を目的に、IoT(モノのインターネット)を利用した遠隔医療システムが米国ではすでに実用化され有効性が実証されている。
e-Hospital やeICUなどがその例である。これらは、患者・病院・医療者をディジタルプラットフォームで結びつけようとするものである。本研究は、院内Wi-Fiを用いて患者と医療者が直接コミュニケーションできるシステム、つまり、院内eAPSとでも呼ぶべきツールの開発である。ここに提唱するeAPS は、手間やコストの面から比較的容易に導入可能であり、実効性があると期待できる。

研究実績の概要

院内遠隔医療システム(患者と急性疼痛管理チームを直接結びつけるような術後疼痛管理システム)を作成し、その運用による効果を評価することが今回の目的である。
(1)タブレットアプリの開発とシミュレーション:患者に持たせるタブレット内には、1.患者教育用の教材(術後疼痛管理に関する一般的説 明をイラストで説明したもの)と、2.送信用のセルフアセスメントアプリを含む。セルフアセスメントの内容は、術後疼痛評価(NRSスケール)、嘔気嘔吐(10段階評価)、痒み(10段階評価)、運動・知覚 障害の有無としている。これまでに院内遠隔医療システムを利用した術後疼痛管理サービスにおける研究で患者側(被験者2名分)が持つタブレット2台とタブレット端末から情報を受ける側が持つモバイル3台(2病棟設置分、研究医師1台)を購入し、患者に持たせるタブレット内に送信用の術後疼痛管理セルフアセスメントアプリを入れることができた。
さらに院内Wi-Fiを用いてセルフアセスメント画面が病棟 携帯端末とAPSチーム携帯端末で受信されるかどうかを確認している。この端末でのやり取りに関しては病院のシステム課を介して許可は取れている。
(2)術後タブレット運用に関する前向き比較試験
タブレット使用有無によるランダム化比較試験を行う。対象患者は術後にIVPCAを使用する膝関節人工骨頭置換手術予定患者とする。本研究については東京慈恵会医科大学倫理委員会で審査され、承認を得ている。(受付番号34-239)。手術を行う主治医との調整も終わっており、患者のリクルートについても問題なくできるであろうと予測している。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

院内遠隔医療システムを利用した術後疼痛管理サービスにおける研究で患者側(被験者2名分)が持つタブレットとタブレット端末から情報を受ける側が持つモバイルに術後疼痛管理セルフアセスメントアプリを入れることができ、それらモバイル(医師、看護師サイドが所持して患者アセスメント情報を得る)間の連動確認はできた。しかし、前向き比較試験(タブレット使用有無によるランダム化比較試験)が現段階で行えない状態である。その理由として日中に患者がタブレット端末を使った際に対応する医師(術後疼痛管理チームの医師)の確保ができないためである。手術件数の増加に伴い、手術麻酔に人手をとられているのが現状である。

今後の研究の推進方策

術後疼痛管理チームの医師の確保を行い次第、前向き比較試験(タブレット使用有無によるランダム化比較試験)を開始する。期間内に試験を終わらせるためにも早期開始の必要がある。倫理委員会などの必要となる諸手続きは終わっている。幸い、ここ2年間、20名以上の後期研修医を確保することができたので、術後疼痛管理チームの人手を捻出できると予想している。術後疼痛管理チームの医師の確保を行い次第、前向き比較試験(タブレット使用有無によるランダム化比較試験)を開始する。令和6年度以内には前向き比較試験を終了させ、データの統計処理を終えた後、学会発表、論文作成と進む予定である。

報告書

(3件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書

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公開日: 2021-04-28   更新日: 2024-12-25  

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