| 研究課題/領域番号 |
21K08977
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分55050:麻酔科学関連
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| 研究機関 | 明海大学 |
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研究代表者 |
大野 由夏 明海大学, 歯学部, 准教授 (70451961)
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| 研究分担者 |
小長谷 光 明海大学, 歯学部, 教授 (20251548)
大上 沙央理 明海大学, 歯学部, 講師 (80451962)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2021年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
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| キーワード | 遷延性術後痛 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
全ての手術患者は術後急性痛を発症し一部が遷延性術後痛に移行する。遷延性術後痛は治療に難渋し患者のQOL低下につながるため、近年対策の必要性が指摘されてきた。本研究は予定手術患者を対象に術前に内因性疼痛調節機能を評価し、術後痛発症高リスク患者を同定する。同定した術後痛発症高リスク患者に対して積極的術後疼痛管理を行い、遷延性術後痛発症率を一次評価項目として介入効果の検討を行う。本研究目的は、術前の内因性疼痛調節機能評価から遷延性術後痛発症高リスク患者の予測および介入効果の検証を行い、本予測検査を臨床応用に繋げることである。
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| 研究実績の概要 |
本年は昨年に引き続き、内因性疼痛調節機能評価を用いた遷延性術後痛発症予測の臨床応用をめざし、顎変形症予定手術患者を対象に以下のデータ収集を行い、術後痛とOffset Analgesia （OA）およびPain Catastrophizing Scale (PCS)との関連について検討した。
口腔外科領域の予定手術患者を対象に、手術前にOffset Analgesiaを評価した。OA測定は、手術前日にPeltier素子を電気的に制御する特注型冷温刺激装置（VICS、東京、日本）を用いて、46℃5秒（T1）、47℃5秒（T2）、46℃20秒（T3）の熱刺激を利き手前腕に連続して与え、刺激に対する各個人における主観的痛み（visual analogue scale: VAS）を持続的に電子VAS装置で記録した。OAは、（T2におけるVASの最高値）―（T3におけるVASの最低値）と定義した。PCS評価は自己質問紙法で行い、合計点、反芻、無力感、拡大視それぞれの点数を算出した。術中アセトアミノフェンを投与し、術後疼痛管理はアセトアミノフェン3000mg/日の定時投与ならびに状況に応じてレスキュー投与を行った。術後疼痛は主観的痛み強度（visual analogue scale: VAS）を用いて評価した。術後痛のVASが0となるまでの期間(days with pain)と、OAおよびPCSの相関を検討した。
その結果、OA scoreとdays with painに有意な負の相関を認め、PCS拡大視とdays with painに有意な正の相関を認めた。また、重回帰分析の結果、顎変形症手術において術前のOA測定は術後痛予測に有用であり、PCSは術後痛予測因子とならないことが示唆された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本年度、遷延性術後痛発症予測の臨床応用に向け、口腔外科領域の予定手術患者を対象に周術期にOAとPCSを評価し、患者背景（年齢、性別、性周期、慢性疼痛の有無およびそのVAS値と鎮痛剤使用量、疼痛罹患歴、抑うつ傾向、疼痛破局的思考尺度等）、術後急性痛発症および遷延性術後痛発症の有無およびその主観的痛み強度（visual analogue scale: VAS）と罹患期間、術後急性痛および遷延性術後痛発症時の鎮痛剤使用量について情報収集を行った。
これまで得られた結果を解析した結果、OA、PCSと術後痛が関連することが示唆された。
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| 今後の研究の推進方策 |
引き続き、遷延性術後痛発症予測の臨床応用に向け、口腔外科領域の予定手術患者を対象に周術期にOAとPCSを評価し、患者背景（年齢、性別、性周期、慢性疼痛の有無およびそのVAS値と鎮痛剤使用量、疼痛罹患歴、抑うつ傾向、疼痛破局的思考尺度等）、術後急性痛発症および遷延性術後痛発症の有無およびその主観的痛み強度（visual analogue scale: VAS）と罹患期間、術後急性痛および遷延性術後痛発症時の鎮痛剤使用量について情報収集を行う予定である。
そのうえで、各評価項目と術後痛の関連について、さらなる検討、統計解析を行い、論文として発表する予定である。
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