| 研究課題/領域番号 |
21K09071
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分55060:救急医学関連
|
|---|
| 研究機関 | 大阪大学 |
|---|
研究代表者 |
片山 祐介 大阪大学, 医学部附属病院, 特任助教(常勤) (50747144)
|
|---|
| 研究分担者 |
新田 雅彦 大阪医科薬科大学, 医学部, 特別職務担当教員(准教授) (10411349)
北村 哲久 大阪大学, 大学院医学系研究科, 准教授 (30639810)
鍬方 安行 関西医科大学, 医学部, 教授 (50273678)
植嶋 利文 近畿大学, 大学病院, 講師 (50278727)
石見 拓 京都大学, 環境安全保健機構, 教授 (60437291)
藤見 聡 地方独立行政法人大阪府立病院機構大阪急性期・総合医療センター(臨床研究支援センター), 救急診療科, 主任部長 (70362720)
溝端 康光 大阪公立大学, 大学院医学研究科, 教授 (90420736)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
|
|---|
| キーワード | 救急医学 / 感染症 / 予後予測 / 統計学 / public health / emergency medicine / ACSCs / epidemiology / 救急医療 / 疫学 / 公衆衛生 / 新型コロナウィルス感染症 / ビッグデータ |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
救急搬送された患者の治療内容や転帰については、ほとんど明らかにされていない。本研究では大阪府で運営されている救急搬送患者レジストリ（ＯＲＩＯＮ）のデータを用いて、救急搬送患者の治療内容や転帰等を明らかにする。具体的には、新型コロナウィルス感染症の蔓延による救急搬送患者への影響を、全体、年齢階層別、各病態別に分けて明らかにする。
|
| 研究実績の概要 |
本研究は大阪府で運用している救急車で搬送された傷病者の患者レジストリを用いて、救急医療の実態の把握、新たな知見を明らかにすることを目的としている。
研究3年目の研究として、感染症患者を対象として救急隊が搬送前に評価するバイタルサイン（血圧、脈拍、意識レベルなど）から算出されるShock Index, rSIG, SIA, SIA/G, qSOFA, MEWSといった臨床指標が患者の予後（21日後転帰）を予測することが可能かどうかをROC曲線の曲線下面積で評価し、各指標の差をDeLong検定で評価した。研究期間は2018－2021年とし、対象患者数は149,957例が本研究の対象となった。対象患者の年齢の中央値は73歳（IQR: 44-84）、男性は75,148人（50.1％）であった。呼吸回数の中央値は20回（IQR: 18-24）、酸素飽和度の中央値は97％（IQR: 95-99%）、収縮期血圧の中央値は134mmHg (IQR: 117-154)、脈拍の中央値は94 bpm (IQR: 80-110bpm)、GCSの中央値は15（IQR: 15-15）、体温の中央値は37.2℃（IQR: 36.5-38.4）であった。救急外来での診断のうち最も多かったのはOther and unspecified gastroenteritis and colitis of infectious origin (A09)（n=28,486, 19.0%）であった。最も曲線下面積が大きかったのはSIA/GCSで0.804 (95%CI: 0.799-0.809)であり、次いでSIAで0.786 (95%CI: 0.781-0.792)であった。最もAUCが小さかったのは、MEWSで0.633 (95%CI: 0.626-0.640)であった。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究は研究三年目に解析を終了しているが、現在英文誌に研究成果を論文として成果公表すべく準備している。当初計画では三年で終了見込みであったが1年延長したため、上記評価とした。
|
| 今後の研究の推進方策 |
すでに英訳化を進めており、今年度中には研究成果を英文誌上で公表できる見込みである。
|
