| 研究課題/領域番号 |
21K09315
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分56020:整形外科学関連
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| 研究機関 | 千葉大学 |
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研究代表者 |
成田 都 (鈴木都) 千葉大学, 大学院医学研究院, 助教 (70734242)
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| 研究分担者 |
大鳥 精司 千葉大学, 大学院医学研究院, 教授 (40361430)
折田 純久 千葉大学, フロンティア医工学センター, 教授 (60638310)
稲毛 一秀 千葉大学, 大学院医学研究院, 助教 (80793629)
森 千里 千葉大学, 大学院医学研究院, 教授 (90174375)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 骨関連疾患動物モデル / 卵巣摘出骨粗鬆症マウスモデル / 疼痛行動評価 / 画像評価 / 免疫組織化学染色 / 薬物療法 / ラット変形性膝関節症モデル / 骨粗鬆症由来疼痛 / 疼痛関連神経 / 骨関連疾患 / 骨粗鬆症 / 変形性関節症 / 骨折 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
整形外科患者の痛みの殆どは骨粗鬆症、変形性関節症、骨折を含む骨関連疾患が原因である。骨病変の痛みは臨床上治療に非常に難渋する。骨病変部における疼痛関連神経支配の変化や、進行度に伴う中枢神経系の可塑性変化の存在が示唆されていることから、疼痛機序の解明には骨組織の神経系へのアプローチが必須である。しかし骨病変部の神経支配は描出が困難であることから研究は殆ど無い。本研究の目的は骨関連疾患動物モデルを用い骨病変部の疼痛神経線維の可視化の確立と治療標的を検討する事であり、世界的にも類を見ない研究である。
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| 研究実績の概要 |
令和5年度は令和4年度に終了予定であった実験２.（薬物治療の疼痛関連神経支配に対する効果：各疾患動物モデルに有効とされる薬物の投与前後の骨病変部の神経支配の変化を解析定量化し、各薬剤が神経支配に及ぼす影響と治療効果を検討する。）の内の、DABを用いた免疫組織化学染色(IHC)・疼痛関連感覚神経線維の描出を行った。【１次抗体】抗CGRP抗体（1:2500）【２次抗体】goat anti-rabbit IgG抗体（ビオチン標識）（1：400）・交感神経線維の描出：【１次抗体】抗VMAT-2抗体 （1:250）【２次抗体】donkey anti-goat IgG抗体（ビオチン標識）（1:250）
【神経線維の解析】ImageJを用い、CGRP陽性神経線維ならびにVMAT-2陽性交感神経繊維数、神経伸長を計測し疾患モデルごとに定量化した。
【骨関連疾患動物モデル】・卵巣摘出骨粗鬆症マウスモデル：6週齢雌性C57BL/6マウスを全身麻酔下に卵巣摘出術（OVX）を施行し、術後8週の時点で骨粗鬆症モデルとして用いた。
【疼痛行動評価】：各疾患共モデル作成前後で以下の疼痛行動試験を実施する。・von Frey （vF）, Acetone assay, hot plate testを施行した。
【結果】卵巣摘出骨粗鬆症マウスモデルにおいては、shamマウスに比し、有意な患側後肢足底の機械的刺激の閾値低下、患側後肢の熱刺激の閾値低下を認めた。卵巣摘出骨粗鬆症マウスは疼痛過敏性を有していることが明らかとなった。疼痛行動評価後還流固定し、免疫組織化学染色においては椎体局所、後根神経節及び脊髄後角を評価した。卵巣摘出骨粗鬆症マウスの後根神経節の炎症性マーカーであるCGRPはSham群と比し有意に上昇、脊髄後角における中心性感作を認めた。さらに椎体局所では交感神経線維に有意差は認めなかったが、抗CGRP抗体陽性の疼痛関連感覚神経線維は有意な増加を認めた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2021年4月1日から10月31日まで産前産後の休暇、育児休業の取得し、研究が一時中断されたことによること、またコロナ禍による一時実験中断期間を余儀なくされたことなどによる。
補助事業期間延長の申請についても検討し、実験内容については順次行っていく。
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| 今後の研究の推進方策 |
実験３.（運動療法の神経支配に対する効果：運動療法前後の骨病変部の神経支配の変化を解析定量化し評価し、運動療法が神経支配に及ぼす影響と有効性を検討する。）については令和６年度に行い、年度内に終わらない場合には最終年度に繰り越しとし、最終年度に延長の申請を検討する。
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