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酸化ストレス応答に着目した間質性膀胱炎の発症メカニズム解明と治療法の開発

研究課題

研究課題/領域番号 21K09380
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分56030:泌尿器科学関連
研究機関慶應義塾大学

研究代表者

松本 一宏  慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 講師 (80366153)

研究分担者 武田 利和  慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 講師 (10383829)
田中 伸之  慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 講師 (60445244)
研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
キーワードTadalafil / Mitomycin C / 間質性膀胱炎 / 酸化ストレス応答 / 酸化ストレス / PDE5阻害剤
研究開始時の研究の概要

これまでの知見およびpreliminaryな検討により、我々は間質性膀胱炎発症には酸化ストレスが強く関与していると仮説をたてており、酸化ストレス調節を行うことが発症の予防や治療に結びつくものと考えている。また近年の研究にて、Tadalafilは抗酸化作用を有することも明らかとなっており、Tadalafilを間質性膀胱炎治療に転用するドラッグ・リポジショニングを着想した。本研究によりこれら病態の究明および治療につながれば、下部尿路機能障害治療全体への波及効果は、臨床上非常に大きいものと推測される。

研究実績の概要

下部尿路機能障害を伴う疾患は多々あるが、その中でも最も重症な蓄尿症状を伴う疾患として間質性膀胱炎が挙げられる。間質性膀胱炎は頻尿、尿意亢進、尿意切迫感、炎症、膀胱痛等の症状を示す、非感染性の指定難病である。残念ながら現存する治療薬・治療法はすべて一過性の症状改善にしかつながらず、生涯に渡って患者のQOLを阻害する。近年、その発症メカニズムに酸化ストレスが関与している可能性が示唆されている。マウス間質性膀胱炎モデルを用い実臨床に応用可能な新規治療法を確立することを本研究の目的とする。本研究に用いるマウス間質性膀胱炎モデルはMitomycin Cをマウス膀胱に膀胱内注入することにより作成されるモデルである。これからのin vivoの実験をすすめていく足がかりのステップとして、ヒト正常尿路上皮細胞株、膀胱平滑筋細胞株を安定して培養し、Mitomycin Cが及ぼす酸化ストレスとTadalafil投与の抗酸化作用についてin vitro実験を行う予定であった。
ヒトの正常尿路上皮細胞株としてBdECを、膀胱平滑筋細胞株としてHBdSMCを培養したが、様々な培地の工夫を行ったが、BdECに関しては増殖速度が非常に緩徐でありin vitro実験につなげることは不可能と判断した。一方でHBdSMCに関しては、Vascular Cell Basal Mediumに内分泌ホルモン、アミノ酸、抗生剤等を添加することにより安定した細胞増殖を得ることができた。
そこでin vitroにて(a)コントロール群、(b) Mitomycin C処理群、(c)Tadalafil投与群、(d)併用群の4群を繰り返し作成し、回収した細胞をソノポレーションし、細胞内容液を冷凍ストックした。保存した細胞内用液を用い4群間のcGMP濃度、酸化ストレスマーカーであるスーパーオキシドジスムターゼ(SOD)活性、過酸化水素を不均化するカタラーゼ濃度、還元型GSH比率、酸化ストレスによる脂質分解産物であるマロンジアルデヒド(MDA)濃度の測定を行い、再現性の確認を行っている。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

各種酸化ストレスマーカー測定結果の再現性が得られなかった。そこで再度in vitroにて(a)コントロール群、(b) Mitomycin C処理群、(c)Tadalafil投与群、(d)併用群の4群を作成し、細胞内用液のストックを行い、極力フレッシュな検体を用いて測定実験を繰り返している。

今後の研究の推進方策

酸化ストレスマーカー測定結果の再現性が得られなない理由として、細胞株の増殖速度が遅かったという問題が示唆される。測定結果に再現性が得られない場合には、細胞培養に使用された培地や成長因子の配合量などの培養条件を見直す必要がある。

報告書

(3件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書

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公開日: 2021-04-28   更新日: 2024-12-25  

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