| 研究課題/領域番号 |
21K09611
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分56050:耳鼻咽喉科学関連
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| 研究機関 | 福島県立医科大学 |
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研究代表者 |
今泉 光雅 福島県立医科大学, 医学部, 准教授 (30554422)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
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| キーワード | 東日本大震災 / 被災地域在住高齢者 / 高齢者施設 / 嚥下障害調査票 / 嚥下スクリーニング / 嚥下スクリーニング調査票の最適化 / 潜在的な嚥下障害 / 実践的な介入モデルの開発 / 高齢者 / 潜在的嚥下障害 / 実践的介入モデル |
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| 研究開始時の研究の概要 |
東日本大震災慢性期における、被災地域在住高齢者の潜在的な嚥下障害を調査・分析し、現地の医療従事者と協同して介入体制を構築することにより、被災地域における継続性を維持した、嚥下障害に対する実践的な介入モデルを開発することを目的とする。最終的には前向き研究として、信頼性の高い慢性期被災地における誤嚥性肺炎の予防モデルを構築する。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、東日本大震災後10年を経過した慢性期における福島県の被災地域在住高齢者の潜在的な嚥下障害を調査・分析し、介入体制を構築することにより、被災地域における継続性を維持した嚥下障害に対する実践的な介入モデルを開発することを目的としている。初年度は被災地域における老人会参加者や老人ホーム等の高齢者施設在住者を対象として、合計75名に対する嚥下障害調査を実施した。更に複数施設において調査を実施予定であったが、新型コロナウイルス第7波が蔓延したため、現地調査は全てキャンセルとなった。
当初は実践的介入モデルとして、調査票による嚥下スクリーニング後、現地に訪れて内視鏡検査実施を予定していたが、ウイルスの飛散及び感染リスクが高いため困難となった。そのため、これまでに得られた結果及び、福島県の高齢者施設において実施した嚥下内視鏡検査結果を照らしあわせ、新型コロナウイルス蔓延下でも、容易かつ適切に嚥下障害の有無を診断可能な方法として、日本及び世界で広く使用されている嚥下スクリーニング調査票の最適化を試みた。誤嚥性肺炎に直結する誤嚥の有無に関して、「食べる喜びが飲み込みによって影響を受けている」、「飲み込む時に食べ物がのどに引っかかる」、「飲み込むことはストレスが多い」、を統計学的に有意な質問項目として選定でき、インフルエンザやコロナウイルス等の感染蔓延状況にも対応できる介入モデルの開発につながる成果が得られた。更に、専門医不足が問題となっている被災地域で実施された嚥下内視鏡評価が、専門医の実施した評価と比較し精度が劣っていることをつきとめ、非専門医の嚥下内視鏡評価を補助する目的で、AIを用いた補助方法を開発し、被災地域での嚥下障害に対する実践的介入の推進につながる成果が得られた。
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