• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

微小動揺を指標としてインプラントの免荷期間を再検証する

研究課題

研究課題/領域番号 21K09938
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分57040:口腔再生医学および歯科医用工学関連
研究機関奈良県立医科大学

研究代表者

堀田 聡  奈良県立医科大学, 医学部, 講師 (60526713)

研究分担者 杉浦 勉  奈良県立医科大学, 医学部, 研究員 (60398435)
研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
キーワードインプラント / 微小動揺 / 免荷期間 / オッセオインテグレーション
研究開始時の研究の概要

インプラント治療は,インプラント埋入時に十分な初期固定を得て治癒期間中のマイクロモーション(微小動揺)を許容範囲内に保ち,オッセオインテグレーションを獲得し,かつ免荷期間の短縮が望まれている.
臨床において微小動揺の予測は困難であり,埋入トルク値やISQ値などで初期固定性を判断している.特に初期固定性が得られない場合の免荷期間についてのエビデンスはなく,術者の経験により判断されているのが現状である.
本研究は,初期固定性が得られないインプラントにおいても,免荷期間を短縮することが可能であるかを明らかにすることを目的とする.本研究の成果は,新たなインプラント治療の荷重プロトコールの確立に寄与する.

研究実績の概要

インプラント治療は,インプラント埋入時に十分な初期固定を得て治癒期間中のマイクロモーション(微小動揺)を許容範囲内に保ち,オッセオインテグレーションを獲得し,かつ免荷期間の短縮が望まれている.臨床において微小動揺の予測は困難であり,埋入トルク値やISQ値などで初期固定性を判断している.特に初期固定性が得られない場合の免荷期間についてのエビデンスはなく,術者の経験により判断されているのが現状である.インプラントの形状や表面性状が進歩し治療期間の短縮が望まれている現在においても,ブローネマルクらが提唱した下顎で3か月,上顎で6か月とされている免荷期間が必要であるかを再検証したいと考えた.
本研究は,初期固定性が得られないインプラントにおいても,免荷期間を短縮することが可能であるかを明らかにすることを目的とする.実験計画はまず,免荷期間が微小動揺およびオッセオインテグレーションに与える影響;生体を用いたin vivo実験にて,初期固定性が不良となるインプラントを用いて,免荷期間の違いによる微小動揺を測定し,またオッセオインテグレーション(骨形成・骨接触率など)への影響を明らかにすることである.
現在までに予備実験として,摘出したビーグル犬の顎骨を用いて,抜歯窩への埋入シミュレーションを顎骨をCT撮影し,シミュレーションソフトを用いて行った.また,予備実験として豚顎骨にインプラントの埋入実験をおこなった.また模擬骨にて初期固定が得られないような,埋入シミュレーションの実験を行った。
今後,さらに予備実験を追加し,再現性の高い実験方法を導き出し,本実験の準備が整えば,生体を用いたin vivo実験にて,初期固定性が不良となるインプラント埋入を行い,免荷期間の違いによる微小動揺を測定し,オッセオインテグレーション(骨形成・骨接触率など)への影響を明らかにする予定である.

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

模擬骨でのシミュレーションおよび豚骨での予備実験はできているが,想定した埋入トルクでの埋入方法の確立ができていないことと生体(ビーグル犬)への実験に際して,倫理委員会を含めた綿密な計画・準備が必要であり,追加の予備実験や調整や準備に予想以上に時間がかかっている.なお生体以外に代用可能な実験なども合わせて検討している.また働き方改革の影響もあり,研究のための時間の確保が難しいこともあり,進捗が遅れている.

今後の研究の推進方策

確立した手技となるようなシミュレーションや予備実験を早急に終了させる予定である.
その後,生体を用いたin vivo実験準備を進めていく予定である.
しかし,予備実験等により予想外の結果となった場合や,十分な結果が出ないと判断した場合は,実験方法の見直しを行う.また初期固定性と免荷期間と微小動揺との関係についても検討していく予定であるが,困難な場合は実験モデルを変更するなどの対応を考える.
実験終了後はデータ解析を行い,早期の学会発表や論文作成を目指す.

報告書

(3件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書

URL: 

公開日: 2021-04-28   更新日: 2024-12-25  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi