研究課題/領域番号 |
21K10158
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分57070:成長および発育系歯学関連
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研究機関 | 新潟大学 |
研究代表者 |
小林 正治 新潟大学, 医歯学系, 教授 (80195792)
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研究分担者 |
長谷部 大地 新潟大学, 医歯学総合病院, 助教 (30571905)
齋藤 大輔 新潟大学, 医歯学系, 助教 (50826261)
齋藤 功 新潟大学, 医歯学系, 教授 (90205633)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
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キーワード | 顎変形症 / 外科的矯正治療 / IOFTN / 顎顔面形態分析 / 顎顔面形態 / 適応指標 |
研究開始時の研究の概要 |
外科的矯正治療の適応指標となる日本版Index of Orthognathic Functional Treatment Need (IOFTN)を策定するために、外科的矯正治療症例と歯科矯正治療単独施行症例を対象として、正面ならびに側面セファロ写真分析とCTデータを用いた三次元顎顔面形態分析から、外科的矯正治療と歯科矯正治療に振り分ける顎顔面形態の評価指標を検討する。顎顔面形態の評価指標を取り入れた日本独自の日本版IOFTN(案)を策定し、その有用性を協力の得られた多施設で検証する。検証結果を基に問題点の修正を行い、日本版IOFTN(案)として公開し、広くパブリックコメントを求める。
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研究実績の概要 |
外科的矯正治療の適応指標であるIndex of Orthognathic Functional Treatment Need (IOFTN)と頭部X線規格写真を用いた顔面形態分析を併用して顎変形症患者における外科的矯正治療の適応指標を検討した。対象は、外科的矯正治療を施行した患者89名と、歯科矯正治療のみを施行した患者92名とし、IOFTNを用いてカテゴリー分類を行った。さらに、頭部X線規格写真分析結果から、Class 1(1≦ANB≦4)、Class 2(ANB>4)、Class 3(ANB<1)に分類し、群別に外科的矯正治療の適応を目的変数、IOFTNならびに顎顔面形態分析結果を説明変数としてロジステック回帰分析を行った。その結果、IOFTNで手術群には手術不適応となるCategory1と2は認めなかったが、矯正治療単独群には手術適応となるCategory 4と5を認めた。ロジステック回帰分析の結果、Class 1はIOFTN、顔面正中とMentonとの距離、A-B plane angle、Class 2はIOFTN、SNA、Class 3はIOFTN、Facial angle、convexity、Y-axisが予測式の説明変数に選択された。本研究結果よりIOFTNと顎顔面形態分析結果を考慮した指標が外科的矯正治療の適応を判断する上で有用である。 一方、IOFTNでは顎顔面非対称の診断基準が明確には定義されていない。顎顔面非対称症例の特徴を明らかにすることを目的とし、非対称を呈する顎変形症患者30名のCTデータを用いて硬組織と軟組織の対称性を三次元的に検討したところ、Mentonの側方変位量や咬合平面傾斜角、Gonionにおける非対称度、軟組織体積の非対称度などとの間に相互に有意な相関関係を認め、外科的矯正治療の適応を検討する上での指標項目になると考えられた。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
IOFTNと顔面形態分析を併用して顎変形症患者における外科的矯正治療の適応指標をロジステック回帰分析を用いて検討した研究成果に関する論文を作成し、英文誌に投稿した。
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今後の研究の推進方策 |
IOFTNと顔面形態分析を併用して顎変形症患者における外科的矯正治療の適応指標をロジステック回帰分析を用いて検討した研究成果に関する論文を評価の高い英文誌に受理してもらうように努力する。さらに、三次元的に複雑な変形を呈する顎顔面非対称症例の特徴を明らかにすることを目的に行っているCTデータを用い顎顔面形態の三次元的評価については、2023年度日本口腔外科学会学術大会において発表し、論文を作成する。さらには、顎変形症に対する外科的矯正治療の目的として顎口腔機能の改善が挙げられることから、顎口腔機能に関する分析研究を行い、適応の指標に加えたいと考えている。
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