研究課題/領域番号 |
21K10246
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分57080:社会系歯学関連
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研究機関 | 徳島文理大学 |
研究代表者 |
吉岡 昌美 徳島文理大学, 保健福祉学部, 教授 (90243708)
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研究分担者 |
中江 弘美 徳島文理大学, 保健福祉学部, 准教授 (00709511)
柳沢 志津子 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(歯学域), 講師 (10350927)
福井 誠 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(歯学域), 講師 (50325289)
日野出 大輔 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(歯学域), 教授 (70189801)
白山 靖彦 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(歯学域), 教授 (40434542)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2024年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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キーワード | YouTube動画 / 動画視聴 / 歯磨き習慣 / 口腔保健行動 / 教育的効果 / 歯みがき行動 / 指導用媒体 / 保健指導 / NCDs予防 / コモンリスクファクターアプローチ / 歯科保健行動 / NCDs / 健康リテラシー / 行動変容 |
研究開始時の研究の概要 |
歯科疾患は生活習慣病、非感染性疾患(以下NCDsと表記)と共通のリスクファクターを有しており、全身の健康の保持増進を目指した包括的な保健指導が期待されている。近年、歯科保健行動と血糖/脂質コントロールとの関連が報告されているが、そのメカニズムや因果関係を示すエビデンスは十分ではない。本研究では、NCDs重症化予防を歯磨き習慣とリンクさせた新たな歯科保健指導の手法を開発し、それが口腔保健行動や口腔状態に及ぼす影響を評価する。さらには他の健康習慣習得や健康リテラシー向上を介してNCDs重症化予防に寄与する可能性について検証する。
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研究実績の概要 |
今年度は1)健診受診者を対象に行うパイロット調査、2)健診受診者を対象に行う介入研究の準備を行った。 1)指導用媒体として、1回の歯磨き時間に合わせた3分間のコンテンツをブラッシュアップし、24回分のYouTube動画を仕上げた。これを用いて某大学の2022年度の職員健診受診者を対象として参加者を募り、パイロット調査を行った。具体的には動画視聴を行う前に口腔内診査と唾液検査と口腔保健や食習慣・生活習慣に関するアンケート調査(初回調査)を行い、動画視聴直後に動画に対する評価や動画視聴による意識や行動の変化に関するアンケート調査と初回調査時と同じ内容のアンケート調査を行った。さらには初回調査から約6か月後に初回調査と同じ口腔内診査と唾液検査とアンケート調査を行った。その結果、動画視聴により口腔保健に対する認知が高まり、歯磨き行動に影響を及ぼす可能性が示唆された。また、初回と6か月後のアンケートを比較した結果、有意差は認めなかったものの定期歯科健診の受診率が増加する傾向が認められた。以上の研究成果を報告論文としてまとめ、現在、口腔衛生学会雑誌に投稿中である。 2)パイロット調査では大学の教職員が対象であり、もともと健康管理に意識の高い対象群であった可能性が考えらえたため、本試験では地域の職域で働く労働者を対象とした介入研究を行うこととした。現在、協力いただける企業の協力を得て、職場健診の時期に間に合うように倫理審査委員会への申請手続きを進めているところである。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2022年度に予定していた計画の大枠は遂行できているといえる。但し、2023年度に職域での健診受診者を対象として予定している介入研究に間に合わせるためには、2023年4月までに、対象集団に合わせた媒体のブラッシュアップを完了させることや、倫理審査委員会の承認を得ることなどを完了する必要があり、2022年度中に完了しておきたいと考えていたいくつかのことが積み残される状態となった。
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今後の研究の推進方策 |
次年度は大学以外の職域での健診受診者を対象とした介入研究を行う予定である。多忙な現役世代の方に研究への協力をお願いする必要があるため、健診をマネジメントしている部署やその場所を管理している部署の担当者に研究への協力を得るための綿密な連携が必要と考えている。すでに次年度予定している企業の担当者との間で調整はできているが、口腔保健のリスクの高い方の研究への参加率を高めるための方策についてさらなる検討が必要と考えている。
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