| 研究課題/領域番号 |
21K10301
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58010:医療管理学および医療系社会学関連
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| 研究機関 | 横浜市立大学 (2022)
大阪大学 (2021) |
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研究代表者 |
中村 京太 横浜市立大学, 附属市民総合医療センター, 准教授 (00287731)
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| 研究分担者 |
中島 和江 大阪大学, 医学部附属病院, 教授 (00324781)
佐藤 仁 横浜市立大学, 附属市民総合医療センター, 講師 (70453040)
安部 猛 横浜市立大学, 附属市民総合医療センター, 助教 (80621375)
土屋 慶子 横浜市立大学, 国際教養学部(教養学系), 准教授 (20631823)
岡田 浩 京都大学, 医学研究科, 特定准教授 (10533838)
鈴木 渉太 奈良県立医科大学, 医学部, 助教 (00830770)
西井 鉄平 横浜市立大学, 医学部, 講師 (90596397)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | Rapid Response System / 医療安全 / ネットワーク / 急変対応システム / Rapid response system / レジリエント・ヘルスケア |
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| 研究開始時の研究の概要 |
Rapid Response System（RRS）が一定の科学的根拠を示せない一方で、診療現場での意思決定支援やスタッフ教育など副次的効果を示す報告が散見される。これをSafety IIの視点で捉えると、複雑適応系である医療システムにおいて、RRSによってシステムの構成要素間で相互作用が生まれ、医療システムのレジリエントなパフォーマンスにつながっていると解釈出来る。
本研究ではRRSを既定のOutcomeから因果関係で分析するのではなく、どのようにうまく機能しているかについてネットワーク解析とコミュニケーション解析を用いて可視化し、かつRRSが実装すべき要素を明らかにしようとするものである。
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| 研究実績の概要 |
Rapid Response System（以下、RRS）は、2022年4月の診療報酬改定によって新設された急性期充実体制加算の要件に加えられたことによって、国内の急性期を担う医療機関において、これまで以上に注目されることとなった。一方で、院内急変に関連する因子が非常に多いことなどから、アウトカムを示しにくい状況は変わっていない。そのような中で、RRSの院内急変対応における貢献度を示す指標は、世界的にも模索が続いている。
本研究の着目点である、院内の急変対応において、RRSが果たすチームをつなげ適応力向上に寄与するという役割について、これまでのデータを集積し、自験例を示しながら発信したことは、RRSが今後国内で普及することによって、医療の安全向上につなげるための根拠として、有益であることが期待される。なおprospectiveなデータ集積については、研究代表者の異動ならびに研究倫理審査に時間を要したことなどから、2022年度に実施することができず、2023年度に予定している。下記は、2022年度に発信したものとなる。
分担執筆：急変時の迅速対応 RRS実装への障壁とadministrative limb（患者安全・医療安全実践ガイドブック）
学会：パネルディスカッション座長 RRSのエビデンス確立に向けて（第17回医療の質・安全学会学術集会）、パネルディスカッション座長 ICUが院内医療安全に寄与できることは何か？（第50回日本集中治療医学会学術集会）
講演等：第1回・第2回RRSセミナー（医療安全全国共同行動）、Rapid Response System出動スタッフ養成コース（日本集中治療医学会）、RRSの運用から見た医療安全とチーム医療（医療安全体制確保に関する講演会、市立札幌病院）
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2022年4月に研究代表者の所属先が異動となり、現職となった。
また、2021年度より学内研究倫理審査提出していた本研究につき、大幅な時間を要したことによって、2022年8月に審査をパスした際には、研究当初と比較して院内の運用状況が異なっており、チームのコンセンサスを形成するのに時間を要している。
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| 今後の研究の推進方策 |
遅れている音声データのprospectiveなデータ集積を実施し、分析を行う方針である。
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