ICTを導入したハイブリッド型支援のフレイル予防の有効性と社会インパクトの評価

• 研究課題/領域番号: 21K10340
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分58010:医療管理学および医療系社会学関連
• 研究機関: 吉備国際大学
• 研究代表者: 井上 優 吉備国際大学, 保健医療福祉学部, 准教授 (90726697)
• 研究分担者: 田中 亮 広島大学, 人間社会科学研究科(総), 准教授 (50454880) ; 戸田 晴貴 兵庫県立福祉のまちづくり研究所, その他部局等, 研究員 (70828665) ; 田中 繁治 神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 助教 (50817666) ; 加藤 剛平 東京保健医療専門職大学, リハビリテーション学部, 講師 (60465820)
• 研究期間 (年度): 2021-04-01 – 2024-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2022年度)
• 配分額: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円); 2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円); 2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円); 2021年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
• キーワード: フレイル / 社会関連活動 / ICT / 地域在住高齢者 / 高齢者 / 費用対効果

研究開始時の研究の概要

世界的拡大を見せるCOVID-19への感染の懸念から，地域高齢者は様々な行動自粛を強いられ，フレイル進行のリスクを抱えている．今，社会はオンラインで人との繋がりを持つ利便性を目の当たりにしている．たとえ高齢者であっても，機器の導入方法を工夫し，オンラインで人と繋がる利便性を経験できれば，若年層や就労層と同様に，その恩恵を受けることは可能だと考えた．
本研究では，高齢者のフレイル予防に繋がる非対面式のプログラムを立案し，その有効性を検証する．さらに費用対効果の点からもそのプログラムの可能性を探り，従来，対面で行われてきた方法の補完・代替策となり得るのかを明らかにする．

研究実績の概要

本課題では，地域在住高齢者が非対面式の支援プログラムでも，フレイル発生の予防が可能か検証することを目的としている．令和4年度は主に2つの取り組みと次年度に向けた関係機関・団体との関係構築を図った．
まず複数都道府県の研究協力者を通じて，地域在住高齢者を対象としたアンケート調査を実施した．回答の結果から，新型コロナ感染症が拡大する前と比べて，友人との付き合いが減少し，身体・心理面における変調を感じやすくなったことが，回答結果から読み取れた．また，健康関連QOLの結果から効用値を求め，その効用値に関連する要因を整理すると，年齢やコロナ感染症に対する不安に加えて，生活の主体性が関連する可能性が示唆された．
さらに過去に実施した調査結果を用いて，地域在住高齢者の社会的活動に関連する要因を検討した．その結果，地域在住高齢者の社会的活動には，世帯構成や外出頻度、近隣環境がどのように整備されているかなどが関連していることが示唆された．
またICT機器による運動評価に向けた取り組みとして，慣性計測装置（Inertial measurement unit: IMU）による身体運動計測を想定し，シミュレーションデータを用いた時空間距離指標の推定精度を検証した．複数のセンサーを用いた方が推定誤差は小さくなる傾向を認めたものの，IMU単体でも地域在住高齢者の運動指導へ影響がでない程度の誤差で推定可能なことが示唆された．

現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

通いの場等でICT機器に触れる機会，相談会などを開催しても，参加者が少なく，ICT機器への抵抗感を減らせる支援方法に難渋していることが挙げられる．相談会の運営，サポート内容の再考が必要と考え，上記区分と判断した．

今後の研究の推進方策

今年度実施したシミュレーション解析の結果を援用し，実際のヒトを対象に計測し，その計測値によって時空間的変数をどの程度推定できるかを検証する．その検証データを支援プログラムの根拠として提示できるように，視覚化・可読できる形を検討する．
現在，複数地区の保健師，通いの場の運営者と情報交換を進めている．さらに地域医療機関のリハビリテーション専門職のサポートも得られる見通しがたっている．協力が得られた通いの場で，ICT機器等を利用した運動支援を開始することを計画している．支援開始前後で運動機能，健康関連QOLの測定を実施し，支援プログラムの効果有無を検証する．