| 研究課題/領域番号 |
21K10364
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58010:医療管理学および医療系社会学関連
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| 研究機関 | 岡山大学 (2022-2023)
国立研究開発法人国立がん研究センター (2021) |
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研究代表者 |
岩谷 胤生 岡山大学, 大学病院, 講師 (90771379)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 経済毒性 / 乳癌 / QOL |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究はWeb調査法を用いて、医療介入に対する乳癌患者の経済毒性をComprehensive Score for Financial Toxicity Toolを用いて定量的に評価する。さらに選好に基づく尺度であるEuroQOL 5 dimensions 5-level（EQ-5D-5L）を用いたQOL値の測定および、患者の乳癌の病状、社会的背景、受療行動、治療選択肢の意思決定の詳細も同時に調査する。これらを分析することで経済毒性のリスク因子を明らかにするとともに、経済毒性のGradeと患者の受療行動、治療選択への意思決定について影響を分析し、経済毒性が患者の生存に与える影響について解明する。
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| 研究成果の概要 |
わが国で乳癌治療を受けた経験のある患者1558名を対象とした。客観的経済毒性はかかった医療費が世帯収入の20％を超える場合を経済毒性あり、また主観的経済毒性はCOST尺度のGrade1-3を経済毒性ありと定義して、客観的・主観的の両面から経済毒性の有病率の差を検討した。
客観的FTは1558例中271例（17.4％）で経済毒性ありと評価された。また主観的経済毒性は有効回答1552例中1020例（65.7％）でFTありと評価された。
経済毒性は客観的経済毒性と主観的経済毒性で有病率におおきな乖離があることが分かった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究から、経済毒性（Financial toxicity:FT）は客観的FTと主観的FTで有病率におおきな乖離があることが分かった。今回検討に用いた定義は、いずれも米国で一般的に用いられているものである。米国とは医療提供体制、公的医療保険を含む社会保障制度が異なるわが国においてFTを検討する際には、わが国の現状に合ったFTの定義を検討する必要性がある事が示唆された。
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