| 研究課題/領域番号 |
21K10443
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58030:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含まない
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| 研究機関 | 浜松医科大学 |
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研究代表者 |
柴田 陽介 浜松医科大学, 医学部, 助教 (20456578)
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| 研究分担者 |
尾島 俊之 浜松医科大学, 医学部, 教授 (50275674)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2021年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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| キーワード | トレーナー / 部活動 / 疫学調査 / 高校 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
高校での負傷・死亡は運動部活動で最も起きているにも関わらず、応急処置の環境は整っていない。米国では応急処置の担い手として、トレーナーの活用が進んでいるが、本邦では進んでいない。本邦で、トレーナー活用の促進・阻害要因に関する研究は僅かであり、不明な点が多い。そこで本研究は、全国の高校の運動部活動顧問を対象とした郵送法による自記式調査を行い、トレーナー活用の促進・阻害要因を明らかにする。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、高校におけるトレーナー活用の促進・阻害要因を明らかにすることである。今年度は、4年計画の2年目に該当する。当初の計画では、今年度末から来年度にかけて調査を実施する予定であった。
今年度は、春に研究協力者らと調査項目の検討を行った。その際「運動部活動等に関する実態調査報告書（スポーツ庁）」や「日本のトレーナー実態調査（日本スポーツ協会）」などを参考にした。それらを元に倫理審査の申請を行い、秋に承認された。その後、オンライン回答サイトの回答フォームの作成、郵送物の作成・送付に取り掛かった。すべてトラブルもなく進んだため、当初の計画より早い12月には調査の実施ができた。
本調査は、全国の高校5007校に調査依頼を郵送し、それを部活動顧問に配布してもらい、部活動顧問がオンラインで回答する形式とした。7892人の部活動顧問から回答を得た。トレーナーを活用する理由として、怪我予防や応急処置、活用しない理由として、謝金が払えない、適任者がいないことが上位に挙げられた。その他に部活動顧問の背景（性、年齢、教員免許、教員歴、部活動歴、顧問歴、生活習慣など）、部活動の背景（部活動種、活動頻度など）、学校の背景（公立私立、生徒数、地域など）の情報も得た。
単純集計したものは浜松医科大学健康社会医学講座のホームページで公表した。また結果の一部は日本部活動学会第6回大会でも発表した。今後、トレーナーを活用している部活動顧問としていない部活動顧問について、それら背景の違いを明らかにしていく。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
当初の計画より早く調査を終えることができた。さらに、結果の一部は既に学会で発表も行うこともでき、加えて論文投稿（現在査読中）もできており、予定より早い進捗である。
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| 今後の研究の推進方策 |
詳細な解析を行い、学会や論文として公表を行っていく。
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