研究課題/領域番号 |
21K10450
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58030:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含まない
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研究機関 | 大阪公立大学 (2022-2023) 大阪市立大学 (2021) |
研究代表者 |
熊谷 美香 大阪公立大学, 健康科学イノベーションセンター, 特任講師 (60527779)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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キーワード | 地域特性 / 社会経済環境 / 建造環境 / 健康関連行動 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究では,社会環境の整備によって健康寿命の延伸と健康格差の縮小を目指す社会的背景を踏まえて,健康の社会的決定要因のなかでも,個人の健康関連行動にはどのスケールの地域特性が関連しているのかを明らかにする。①地理学における地域,マルチスケール概念の応用,②地域特性の指標化における地理情報科学の分析手法の適応,③マルチレベルモデルを用いた地域の重層性に対する定量的アプローチの3点を組み合わせて課題に取り組む。
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研究成果の概要 |
「健康日本21(第二次)」で社会環境の整備によって健康寿命の延伸と健康格差の縮小が目標として掲げられるなか,本研究では社会経済環境と建造環境からみた地域特性を複数設定し,これらと個人の健康関連行動との関係性を検討した。研究対象とした特定の地域において,郵便番号区や500mメッシュ単位での地域特性は一様ではないことが示され,居住地域の社会経済的環境特性や建造環境特性は個人の健康関連行動に影響をおよぼす要因の一つであることが示唆された。地域における健康増進は,自治体単位より詳細な地域レベルでの特性を踏まえたうえで,その特性に応じた取り組みを検討することの重要性が示された。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
地域と個人の健康をつなぐ知見を,地域スケールと地域特性の異質性,類似性に沿って導出することにより,その成果は健康を維持するまちづくりやコミュニティデザインへと応用可能となる。本研究成果は,地域特性に応じた健康増進を検討するうえでのエビデンスの一つになり得る。公衆衛生対策において地域へアプローチすることの可能性を示すことができた。
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