研究課題/領域番号 |
21K10459
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58030:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含まない
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研究機関 | 福岡大学 |
研究代表者 |
坪内 和女 福岡大学, 医学部, 助手 (30899696)
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研究分担者 |
吉村 力 福岡大学, 医学部, 准教授 (20511885)
有馬 久富 福岡大学, 医学部, 教授 (20437784)
羽賀 宣博 福岡大学, 医学部, 教授 (50586617)
中村 信之 福岡大学, 医学部, 講師 (00389355)
前田 俊樹 福岡大学, 医学部, 講師 (50555555)
川添 美紀 福岡大学, 医学部, 講師 (30469374)
佐藤 敦 福岡大学, 医学部, 講師 (60816263)
舩越 駿介 純真学園大学, 検査科学科, 助教 (80868894)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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キーワード | OAB / CAC |
研究開始時の研究の概要 |
夜間頻尿は高齢化社会において極めて深刻な問題であるが、国内の一般住民対象の夜間頻尿の原因、特に OAB を調査した疫学研究は未だ少ない。 日本では高齢化が急速に進行し、特に福岡県那珂川市・福岡市城南区は平均寿命が全国平均であるものの健康寿命が短く、将来の日本の縮図である。本研究は、市役所、保健所に福岡大学が連携し、包括的な疾病予防・健康増進対策を推進していく。排尿症状に関してはOABSS(過活動膀胱症状質問票)のアンケート、動脈硬化の指標として冠動脈の石灰化(CAC)を測定する。OAB が動脈硬化と関係するかを明らかにすることで、一般住民の健康寿命の延伸を目指す。
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研究実績の概要 |
[研究の意義]過活動膀胱(OAB)患者は高齢化社会につれて増加傾向にあり、2008年に国内のOAB関連治療費が年間9,562億円と報告された後も増加の一途で、大きな経済的損失を生じている。また、QOL低下を来す深刻な疾患であるが、今のところOAB予防に関するエビデンスはない。一方で OABの原因として生活習慣病、特に動脈硬化が注目されている。我々はこれまで、動脈硬化の進展がOABなど夜間頻尿を発症する疾患と関連することに着目してきた。疫学調査に基づいたOABと動脈硬化の関係を明らかにできれば、OAB治療の向上と医療費の削減が可能である。 [研究成果]令和 3-4 年度は福岡県那珂川市・福岡市城南区に在住の40歳以上の住民を対象に、特定健診に加えてOABSSのアンケートに加えて、動脈硬化の指標として冠動脈の石灰化を測定している。調査方法は、医師・看護師・保健師により那珂川市・福岡市城南区にて調査を実施している。 [対象] 福岡県那珂川市・福岡市城南区に在住の40歳以上の男女約1000人を対象とする。 [方法] 対象者にOABSSなどのアンケートに加えて心電図に同期させた胸部単純CT検査を実施する。Agatston scoreを測定し、CACを求める。調査期間は24ヶ月とする。調査項目は、OABの有病率、日中の排尿回数、夜間排尿回数、尿意切迫感回数、切迫性尿失禁回数、既往歴、家族歴、服薬状況、飲酒歴、喫煙歴、採血、検尿とする。特定検診受診時における問診などの検査漏れがあった場合、追加調査を行うこととする。検診のデータセット固定・解析を行う。統計解析にてOABとCACとの関連を明らかにする。 [令和 5 年度の計画] 研究成果を国内外の学会で報告するとともに、英文誌に投稿する。また、那珂川市民・城南区民のみならず、わが国民に対してマスメディアを通じて情報を発信する。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
現在までの進捗状況は、やや遅れている。当施設の人員や設備は整っているが、 新型コロナウイルス感染拡大の影響があり、特定健診受診者が予測より少な い。これは新型コロナウイルスの感染拡大の影響と考える。
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今後の研究の推進方策 |
今後の研究の推進方策として、まずはさらに健診受診者を増やすべく、健診地域での広報活動を強化する。予定人数が達成できなければ対象地域を拡大する。次 に収集した健診データの解析を行う。その 研究成果を国内外の学会で報告するとともに、英文誌に投稿する。また、那珂川市民・城南区民のみならず、わが国 民に対してマスメディアを通じて情報を発信する。
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