| 研究課題/領域番号 |
21K10503
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58030:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含まない
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| 研究機関 | 獨協医科大学 |
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研究代表者 |
徳満 敬大 獨協医科大学, 医学部, 非常勤助教 (30897799)
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| 研究分担者 |
古郡 規雄 獨協医科大学, 医学部, 教授 (20333734)
菅原 典夫 獨協医科大学, 医学部, 准教授 (80431435)
山本 弘江 愛知医科大学, 看護学部, 准教授 (80251073)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 男性周産期うつ病 / EPDS-P / 周産期うつ病 / 産後うつ病 / 父親 / 男性 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
男性と女性の周産期うつ病は、互いに相関しており、いずれも家庭不和や自殺、児童虐待など、公衆衛生上重要な問題の原因になることが報告されているが、男性が周産期に支援の対象になるという視点は乏しく、男性周産期うつ病のスクリーニング方法も確立していない。このため、男性の抑うつ症状を女性から他覚的に評価してもらうことで、男性周産期うつ病のハイリスク群を特定し、効率的な支援体制を構築することを目的とした研究を計画している。
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| 研究実績の概要 |
我々は男性周産期うつ病の新規スクリーニングシステム構築にむけ、青森県十和田市の地域住民を対象とした、周産期の男女に対する調査研究を継続している。男性周産期うつ病の間接的評価尺度であるEPDS-Pに関する論文著者(Dr. Sheehan David Fisher)の協力を得て、EPDS-Pを英語版から日本語版にバックトランスレーションを行った。この評価尺度は、周産期における男性のうつ状態の程度を、女性からの報告をもとに間接的に評価するものであるが、日本人男性を対象とした日本語による研究が行われていなかったため、翻訳作業を要したのである。次に、女性の評価にもとづく男性周産期うつ病の新規スクリーニングシステムの開発研究に関する倫理審査を、獨協医科大学生命倫理委員会に諮り、承認を得た（令和3年9月3日、承認番号2021-015）。加えて、実地調査開始前にUMIN-CTRへ臨床試験登録(UMIN試験ID: UMIN000045584)を行った。令和4年3月、研究プロトコル論文が出版された(Tokumitsu K et al., Neuropsychopharmacol Rep. 2023 Mar;43(1):163-170)。加えて、男性周産期うつ病について、日本精神神経学会総会のシンポジウムで発表を行った。さらに、同学会の機関紙で男女の周産期うつ病に関する総説が出版された（徳満敬大ら、精神神経学雑誌 125(7) 613-622 2023年7月）。また、助産師に対して男性周産期うつ病支援の必要性を解説した論文が出版された（古郡規雄ら、ペリネイタルケア 42(4) 372-373 2023年4月）。少子化の影響を受けており、研究期間内にサンプリングを終了できない可能性があるため、調査期間の延長を2025年3月まで延長している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
青森県十和田市の地域住民を対象とした調査を実施中である。2024年3月現在、妊娠期285組、産後期317組の男女から得られたデータが解析可能である。少子化の影響により、当初の予定より参加者数が下回っている。このため、調査期間の2025年3月まで延長している。
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| 今後の研究の推進方策 |
サンプル収集協力者を増員し、青森県十和田市の地域住民を対象とした調査を継続する予定である。また、獨協医科大学産科婦人科で出産を控え、または出産した女性および男性パートナーを対象とした調査も行っている。研究成果は査読付きの英文論文にまとめ原著論文として投稿する予定である。
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