| 研究課題/領域番号 |
21K10508
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58030:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含まない
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| 研究機関 | 日本医科大学 |
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研究代表者 |
岡島 史宜 日本医科大学, 医学部, 准教授 (10328784)
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| 研究分担者 |
高島 明子 東邦大学, 医学部, 准教授 (40366480)
齋木 厚人 東邦大学, 医学部, 教授 (70338854)
大塚 俊昭 日本医科大学, 医学部, 准教授 (80339374)
山田 隆 日本医科大学, 医学部, 講師 (90360180)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2025年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 妊娠糖尿病 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
これまでのアンケート調査から、印旛市郡医療圏においても他の地域と同様にGDMの診断率が低く、加えて患者教育も不十分であることが明らかとなったため、母子手帳配布時にオリジナル啓発カードの配布を開始した。同じアンケート調査を用いて、カードを配布された母親のGDMに対する意識の変化を検討し、より効果的なカードの開発を目指す。またGDMと診断された全症例のレジストリーを構築し、耐糖能の推移に関し追跡調査を行う。さらにGDM診断時のインスリン分泌パターンと将来のDM発症の関係を検討することで、GDMにおけるインスリン分泌パターンの差異が将来のDM発症に対するリスク因子となり得るかどうかを明らかにする。
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| 研究実績の概要 |
妊娠糖尿病の診断や治療の目標は、安全に出産を行うことに加えて、将来の糖尿病発症リスクが高いことを教育し、糖尿病発症予防や早期診断、さらに合併症の重症化予防につなげることである。印旛市郡医療圏では3つの基幹病院の代謝内科及び産科の医師と健康福祉センターで印旛市郡妊娠糖尿病対策協議会を結成し、出産後の母親を対象として妊娠糖尿病に関するアンケート調査を行うとともに、母子手帳配布時にオリジナル啓発カードの配布を行った。この結果から印旛市郡医療圏においても他の地域と同様に妊娠糖尿病の診断率が低く、加えて患者教育も不十分であることが明らかとなったが、啓発カード配布の有無で比較検討
したところ、アンケートの配布により経口糖負荷試験の実施率と妊娠糖尿病診断率が統計学的有意に上昇した。一方で妊娠糖尿病と診断された患者の中で今後の定期受診を進められた患者と将来糖尿病になる確率が高いと思いますかという質問に対しはいと答えた患者の割合は上昇傾向は認めたものの有意ではなかった。このため、より妊娠糖尿病に対する教育効果を高めた内容に啓発カードを改訂を行い、啓発カードの配布およびアンケート調査の再試行を計画しているが、各医療機関及び健康福祉センターにおける新型コロナ感染症に対する対応業務により印旛市郡妊娠糖尿病対策協議会の運営が中断状態となっていたため、大幅に計画が遅延している。現在上記活動の再開を計画し進行中である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
新型コロナ感染症の対応のため、健康福祉センターの協力が得られにくい状況となり、印旛市郡妊娠糖尿病対策協議会の運営自体が困難となっていたため。
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| 今後の研究の推進方策 |
印旛健康福祉センターの協力で、啓発カード事業の再開を予定している。今回得られた結果から啓発カードの改良がおこなわれた。今後再度配布しつつアンケート調査を行い、その効果を判定する。担当各施設において患者登録を開始し、フォローアップ体制を整える予定である。
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