研究課題/領域番号 |
21K10508
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58030:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含まない
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研究機関 | 日本医科大学 |
研究代表者 |
岡島 史宜 日本医科大学, 医学部, 准教授 (10328784)
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研究分担者 |
高島 明子 東邦大学, 医学部, 准教授 (40366480)
齋木 厚人 東邦大学, 医学部, 教授 (70338854)
大塚 俊昭 日本医科大学, 医学部, 准教授 (80339374)
山田 隆 日本医科大学, 医学部, 講師 (90360180)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2025年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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キーワード | 妊娠糖尿病 |
研究開始時の研究の概要 |
これまでのアンケート調査から、印旛市郡医療圏においても他の地域と同様にGDMの診断率が低く、加えて患者教育も不十分であることが明らかとなったため、母子手帳配布時にオリジナル啓発カードの配布を開始した。同じアンケート調査を用いて、カードを配布された母親のGDMに対する意識の変化を検討し、より効果的なカードの開発を目指す。またGDMと診断された全症例のレジストリーを構築し、耐糖能の推移に関し追跡調査を行う。さらにGDM診断時のインスリン分泌パターンと将来のDM発症の関係を検討することで、GDMにおけるインスリン分泌パターンの差異が将来のDM発症に対するリスク因子となり得るかどうかを明らかにする。
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研究実績の概要 |
妊娠糖尿病の診断や治療の目標は、安全に出産を行うことに加えて、将来の糖尿病発症リスクが高いことを教育し、糖尿病発症予防や早期診断、さらに合併症の重症化予防につなげることである。印旛市郡医療圏では3つの基幹病院の代謝内科及び産科の医師と健康福祉センターで印旛市郡妊娠糖尿病対策協議会を結成し、出産後の母親を対象として妊娠糖尿病に関するアンケート調査を行うとともに、母子手帳配布時にオリジナル啓発カードの配布を行った。この結果から印旛市郡医療圏においても他の地域と同様に妊娠糖尿病の診断率が低く、加えて患者教育も不十分であることが明らかとなったが、啓発カード配布の有無で比較検討したところ、アンケートの配布により経口糖負荷試験の実施率は36.6→43.3%、妊娠糖尿病診断率は3.3→4.9%とそれぞれ統計学的有意に上昇した。一方で妊娠糖尿病と診断された患者の中で今後の定期受診を進められた患者55.8→69.3%、将来糖尿病になる確率が高いと思いますかという質問に対しはいと答えた患者は54.7→60.7%と上昇傾向は認めたものの有意ではなかった。新型コロナウイルス感染症により健康福祉センターの業務が圧迫され、これまで行っていた妊娠糖尿病対策協議会の啓発カード開発事業が一時中断となっていたが、啓発カードの内容も改良され活動を再開している。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
妊娠糖尿病の診断や治療の目標は、安全に出産を行うことに加えて、将来の糖尿病発症リスクが高いことを教育し、糖尿病発症予防や早期診断、さらに合併症の重症化予防につなげることである。これまでのアンケート調査の結果から、印旛市郡医療圏においても他の地域と同様に妊娠糖尿病の診断率が低く、加えて患者教育も不十分であることが明らかとなったため、母子手帳配布時にオリジナル啓発カードの配布を開始した。作成した啓発カード配布前後で行った同一のアンケートの結果(n=6620)から、アンケートの配布により経口糖負荷試験の実施率は36.6→43.3%、妊娠糖尿病診断率は3.3→4.9%とそれぞれ統計学的有意に上昇した。一方で妊娠糖尿病と診断された患者の中で今後の定期受診を進められた患者は55.8→69.3%、将来糖尿病になる確率が高いと思いますかという質問に対しは いと答えた患者は54.7→60.7%と上昇傾向は認めたものの有意ではなかった。これに対し、新たにカードを改良して同様の活動を計画していたが、新型コロナウイルス感染症により健康福祉センターの業務が圧迫され、これまで行っていた妊娠糖尿病対策協議会の啓発カード開発事業が一時中断となっている。また、出産数も減少しており、妊娠糖尿病患者の登録事業も、現在まだ準備中である。
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今後の研究の推進方策 |
印旛健康福祉センターの協力で、啓発カード事業の再開を予定している。今回得られた結果から啓発カードの改良がおこなわれた。今後再度配布しつつアンケート調査を行い、その効果を判定する。担当各施設において患者登録を開始し、フォローアップ体制を整える予定である。
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