研究課題/領域番号 |
21K10560
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58050:基礎看護学関連
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研究機関 | 上智大学 |
研究代表者 |
塚本 尚子 上智大学, 総合人間科学部, 教授 (40283072)
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研究分担者 |
舩木 由香 上智大学, 総合人間科学部, 准教授 (10389942)
工藤 みき子 昭和大学, 保健医療学部, 講師 (10802473)
片桐 由紀子 (亀野由紀子) 上智大学, 総合人間科学部, 助教 (60634657)
渡邉 彩 上智大学, 総合人間科学部, 助手 (90779977)
山形 寛 上智大学, 総合人間科学部, 助手 (80908765)
相沢 庸子 上智大学, 総合人間科学部, 助手 (90963067)
塚本 伸一 東京未来大学, こども心理学部, 教授 (40262480)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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キーワード | 組織アイデンティティ / 看護師長 / 組織同一視 / 組織アインデンティティ |
研究開始時の研究の概要 |
良質で安定的な看護の提供は、コロナ禍の社会にとって喫緊の課題である。看護者が使命感をもって看護実践に邁進し、良質な看護を提供し続けるためには、それを牽引する組織が必要であり、さらには看護スタッフの組織同一視(Organizational Identification)を促進することが必要である。本研究は、組織情報の発信源となる看護師長の組織アイデンティティに焦点を当て、看護スタッフの組織同一視促進に及ぼす影響を明らかにすることを目的とする。最終的には、看護師長の組織アイデンティティ確立と看護スタッフへの伝達の方策を提案し、良質な看護を提供し続けられる組織作りに資することを目指す。
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研究実績の概要 |
2021年4月~2022年6月に「看護師長の組織アイデンティティを類型化し、看護スタッフの組織同一視との関係」を明らかにすることを目的とした第一研究を計画し、2021年7月より対象となる看護師長のリクルートを開始したものの研究協力者がまったく得られなかった。このため、2022年3月に所属施設の倫理審査会にリクルート方法についての変更申請を行い、変更についての許可を得た。2022年度4月より一般社団法人病院会ホームページに掲載されている病院一覧より、関東6都県の200床以上の病床を有する医療施設について番号を付し、乱数表を用いて100施設を無作為抽出し、対象者の募集を開始した。これまでに3回の無作為抽出を実施し、300施設に調査協力依頼を行った結果、2022年度内に看護師長12名の協力者を得ることができ、インタビューを実施した。インタビューデータについては、終了のつどテープ起こしを進め(業者委託)、内容分析を進めている。また、それぞれの看護師長の管理する病棟スタッフを対象に質問紙を配布し、現在までに60通の返信が得られている。しかしながら、2022年度には目標数の20名の協力者を確保することができず、今後さらに依頼を追加し、対象者のリクルートを実施する予定である。これまでは新型コロナ感染症のパンデミックにより、医療施設内の業務が非常に煩雑であったことなどで協力を得にくい状況であったのではないかと推察しており、今年度の募集により概ね夏までには第一研究を終え、第2研究へと進めてく予定である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
研究計画では、2022年度に看護師長およびその看護師長が管理する病棟スタッフへの質問紙調査を終えて、第2研究である看護師長の組織作りについてシャドーイングを実施する予定であったが、第1研究での対象者が予定数の20名に満たない結果、現状では第1研究を継続している状況であり、遅れている。
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今後の研究の推進方策 |
第1研究の協力者の募集範囲を広げ、100施設に追加依頼を行うことで、8名程度の看護師長の協力を得ていくことを予定している。面接・調査についての完了の見通しが立った段階で、第2段階の研究へと進めていくことを予定している。おおよその予定としては、第2研究の研究計画を2023年秋の倫理審査会に申請できるように準備を進め、2023年冬から2024年度初旬に第2研究の実施を目指している。第2研究がスムーズに進捗するように、実施協力施設についても調整を進める予定である。
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