| 研究課題/領域番号 |
21K10575
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58050:基礎看護学関連
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| 研究機関 | 横浜市立大学 |
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研究代表者 |
加藤 美香 横浜市立大学, 医学部, 助教 (90878282)
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| 研究分担者 |
佐藤 政枝 横浜市立大学, 医学部, 教授 (30363914)
前山 さやか 横浜市立大学, 医学部, 助教 (10725295)
新村 洋未 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 准教授 (70315703)
川原 理香 松蔭大学, 公私立大学の部局等, 講師 (10638753)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 在宅酸素療法 / 患者教育 / 自己管理システム / 遠隔看護 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
在宅酸素療法（Home Oxygen Therapy：以下HOT）の利用状態と、個々人の日常生活の実態を捉えるには、自宅への訪問調査が有効である。本研究ではその代替としてバーチャルな訪問による日常生活の観察と適時のアセスメント、教育的介入を行う。最終的には、HOT利用者とその家族が、安定的に酸素を吸入できる環境を自ら整え、症状をコントロールできるセルフケア能力を獲得できることがゴールである。さらに、新型コロナウイルスの感染制御や、多様化する対象者のニーズにも対応できる個別最適化された支援システムの構築を目指す。作成したシステムを用いてHOT利用者へ1年間の介入をし、その有効性を評価する。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、在宅酸素療法（Home Oxygen Therapy：HOT）利用者が住み慣れた自宅にて、安全かつ安心して治療を継続できるよう、ICTを用いた専門的サポートと自己管理・症状マネジメントを実現する遠隔看護システムを提案し、その有効性を評価することである。HOTの利用状態を把握するためには、自宅への訪問調査が有効であり、本研究ではその代替としてICTを用いて家庭訪問と同等の観察・評価とアセスメント、教育的介入を実現することを目指している。HOT利用者とその家族が、安全に酸素を吸入できる環境を自ら整え、賞状をコントロールできるセルフケア能力を獲得するためのプログラムを作成する。
今年度は、昨年度見直したプログラムの基盤となる概念を踏まえて、プログラムの詳細についての再検討をした。作成するプログラムが患者教育の役割を果たすことができるように、目標を整理し、学習理論に基づいて設計を見直した。過去のHOT利用者への家庭訪問の結果と、先行研究のレビューを踏まえて、適切な酸素吸入下で、急性増悪を予防し、自らが望む日常生活を送り生活を縮小させないことを一般目標に反映させた。行動目標は、急性増悪の予防と望む日常生活を送ることの2つの視点から、具体的な内容を検討した。設計については、成人学習理論を基盤として見直した。昨年度に検討した自助活動の要素を併せ持った自己管理を促進するための仕掛けは、実現可能性や持続性の観点から導入が難しく、別の方法を検討している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
プログラムの有効性を高めることと、実現可能性などの観点から、作成するプログラムの見直しに時間を要しており、有効性の評価まで実施ができていない。また、研究対象として予定していた複数の呼吸器疾患患者会がCOVID-19の影響に加え、幹部メンバーの高齢化などの理由から活動存続が困難な状況となっており、フィールド調査の機関や時期の見直しが必要となった。
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| 今後の研究の推進方策 |
引き続きプログラムの洗練に向けた検討を行う。検討したプログラムを反映させたオンラインツールの作成をする。また、新たな研究フィールドの確保に向けた活動をする。
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