| 研究課題/領域番号 |
21K10581
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58050:基礎看護学関連
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| 研究機関 | 国際医療福祉大学 |
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研究代表者 |
石坂 正大 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 准教授 (60734621)
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| 研究分担者 |
沢谷 洋平 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 講師 (00848632)
浦野 友彦 国際医療福祉大学, 医学部, 主任教授 (20334386)
平田 文 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 准教授 (30582077)
屋嘉比 章紘 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 講師 (30827811)
久保 晃 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 教授 (50260295)
新井 祥子 国際医療福祉大学, 医療福祉学部, 助教 (70867613)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
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| キーワード | 生物学的寿命 / 健康寿命 / 筋量 / 体組成成分 / 栄養 / 高齢者 / Phase Angle / サルコペニア / 要介護高齢者 / 体重 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、筋量および栄養からみた健康寿命および生物学的寿命の延伸のための評価の確立である。地域在住高齢者、老健、特養入所者を横断した幅広い研究フィールドとし、健康寿命から生物学的寿命に至るシームレスに実施する。すでに注目されている栄養という領域を中心として、本研究のフィールドと目的に合致した筋量および栄養評価を、横断研究から縦断的研究に調査し、研究目的の達成を目指す。
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| 研究実績の概要 |
介護予防の分野においては、サルコペニアの筋量減少が着目され多くのエビデンスが存在する。しかし、要介護状態になった高齢者の活動量・日常生活の維持、生命維持のための筋量減少の観点は少なく、定期的な筋量・栄養評価はBody Mass Indexに限られる。本研究は、非侵襲的な筋量および栄養評価を地域在住高齢者、通所リハビリテーション、介護老人保健施設、特別養護老人ホームの4つのフィールドで展開している。2021年は、研究備品の購入および介護老人保健施設での研究フィールドでの調査を開始、2022年3月に特別養護老人ホームで調査を開始し、すべてのフィールドでのコホート研究が実現した。本研究の生物学的寿命を調査するためには、長期間のフォローアップ期間が必要であり、新規対象者の拡大とフォローアップを同時に行っている。
本研究の目的と状況は、①地域在住高齢者、通所利用者、老健入所者、特養入所者におけるサルコペニアおよび低筋量者の有病率を比較し、学会発表を終えたところである。また、対象ごとに日常生活の維持、活動量維持、生命維持のために必要な筋量を明らかにするための横断的な解析が終了し、論文投稿中である。②縦断調査による筋量および栄養状態の変化を明らかにするため、入所者の筋量や栄養状態のベースラインを評価し、2023年3月時点で半年後の縦断調査が可能となり、高齢施設入所者が延べ350名の追跡を実施している。そのうち約60名の死亡退所があり、入所を継続している者との比較をしている。その中でPhase Angleという指標に大きな違いがあり、生物学的寿命に大きく影響している可能性を示唆した。③健康寿命に関して、2006年および2019年と比較し、2019年の方が高齢者の運動機能（歩行、筋力、バランス）が高いことを明らかにし、論文投稿中である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
本研究の採択と同時に独立基盤形成支援により体成分分析装置およびリフト式の体重計が購入可能となり、予定していた経費が次年度に繰り越せるようになった。備品が早く納品できたことにより、当初の計画以上に研究が進展している。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究対象者を長期的にデータ計測するために、研究フィールドおよび研究協力者の調整を行っている。
現時点では、順調に研究が進んでいるため、引き続き研究協力者との調整を進めていく。
なお、データ計測と同時に横断研究のデータ解析を実施しており、すでに多くの学会発表および論文投稿が可能となり、2023年度はさらに多くの研究成果が得られる予定である。
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