| 研究課題/領域番号 |
21K10587
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58050:基礎看護学関連
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| 研究機関 | 東京通信大学 |
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研究代表者 |
中村 宏 東京通信大学, 情報マネジメント学部, 助教 (20511976)
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| 研究分担者 |
佐藤 禮子 東京通信大学, 人間福祉学部, 名誉教授 (90132240)
森 佳奈枝 東京通信大学, 人間福祉学部, 助手 (70806108)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 看護学教育 / 災害看護 / オンライン教育 / 遠隔学習 / Virtual Reality / バーチャルキャンパス / 教授者支援 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、実践的に学ぶ必要性の高い看護学教育に於いて、オンライン教育が通学対面授業の代替を全て賄えるまでの整備には至っていない現状を背景に、コロナ禍での臨時措置として実施されてきたオンライン授業と、従来の対面学習と、遠隔教育との三者を教育工学の観点から比較調査して、よりよい学習環境の構築、すなわち教育学習方略の策定を含めたe-Learning 教材の作成、あわせてオンライン教育に際する教授者の育成を目的とした教授支援システムや、授業と課外活動をあわせたキャンパスライフをオンライン上で実現できるバーチャルキャンパスを開発し、提案する。更に提案システムについて、教育現場での試用を実施し検証する。
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| 研究実績の概要 |
本研究では実践的に学ぶ必要性の高い看護学教育について、2019年12月からの新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大、所謂コロナ禍において臨時措置として実施されてきたオンライン授業と、従来の対面学習、そしてコロナ禍以前から実施されてきた遠隔教育の三者について、教育工学の観点での比較調査を行い、その分析結果を通じてよりよいオンライン教育の実現のために、ICT技術を利用した教材の作成や教育学習方略の提案を行っている。
特に、実態調査や先行研究に関する調査の結果から、臨地実習の代替や補完を目的としたVirtual Reality（以下、VR）教材の導入の有用性が認められたため、VR教材を活用したバーチャルな（本質的な）実習により、知識や技術を「実践できる」段階に到達させるための一助となるべく、教材を策定してきた。
2023年度はVR教材を試作し評価測定を行うため、まず「EON-XR」を用いた看護実習トレーニング教材の試作を開始したが、運用に十分な分量の開発が難しいと判断し作成を中断した。一方、看護学教育でのVRの利活用について看護学の現場でのヒアリングから、臨地での実習が難しい「災害看護」に着目し、教材のプロット作成のためにDMAT（災害派遣医療チーム）経験者2名のインタビュー調査を行った。VRとの親和性と学習者の能動的な学びの観点から災害地等におけるトリアージ訓練を学習項目に据えて、360°パノラマVRを用いたトリアージ訓練教材の作成に着手した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究初年度からの、看護学教育の現場等においてのコロナ禍の状況下における教育の実践と設備の実態調査の実施の遅れと重なり、2023年度には共同研究者の森佳奈枝の退職に伴う科研費応募資格喪失による研究分担者削除が発生し、人手不足となった。
計画では2023年度内に教材の試作をし終える予定であったが、2024年度前半にずれ込んでいる。しかし、学習方略の検討に関しては看護学研究者である千葉大学増島麻里子教授に、VR技術についてはVRコンテンツ作成の実績のある関西大学長谷海平准教授らに協力要請して快諾頂いており、当初の計画に追いつくように教材開発を進めている。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究4年目の2024年度は本研究最終年にあたり、当初の計画では教材等の評価実験とその結果の分析、論文投稿と国際会議での発表といった研究成果報告を予定していた。コロナ禍での調査の遅れや研究分担者の削減等があり、作業に遅れが生じているため、2024年度前半に現在作成中の360°パノラマVR教材を完成させ、看護学の教育現場での試用を実施して、その教育効果を検証していく。9月には国内の研究会（電気学会）で教材コンテンツの開発について報告予定であり、2025年3月に教材コンテンツの試用実験とその分析に関する報告を行う予定である。
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