| 研究課題/領域番号 |
21K10618
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58050:基礎看護学関連
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| 研究機関 | 日本福祉大学 |
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研究代表者 |
大野 晶子 日本福祉大学, 看護学部, 准教授 (30285233)
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| 研究分担者 |
水谷 聖子 日本福祉大学, 看護学部, 教授 (80259366)
東野 督子 日本赤十字豊田看護大学, 看護学部, 教授 (00352906)
道重 文子 敦賀市立看護大学, 看護学部, 教授 (00274267)
鈴木 紀子 順天堂大学, 医療看護学部, 准教授 (70460574)
大谷 喜美江 四日市看護医療大学, 看護医療学部, 准教授 (30507843)
江尻 晴美 中部大学, 生命健康科学部, 教授 (60515104)
神谷 潤子 日本福祉大学, 看護学部, 助教 (30707419)
嶋田 貴之 日本福祉大学, 看護学部, 助教 (10889885)
石原 佳代子 日本赤十字豊田看護大学, 看護学部, 助手 (50896347)
佐伯 香織 日本福祉大学, 看護実践研究センター, 客員研究所員 (80583301)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2024年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2021年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
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| キーワード | 口腔ケア / 看護継続教育 / Webシステム |
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| 研究開始時の研究の概要 |
歯周病などの口腔疾患が全身疾患や認知症などと関連があることが明らかになっている。それらを予防するためには口腔ケアが重要であり、看護職は口腔ケアの責任を担っているといえる。しかし、これまでの看護基礎教育や看護継続教育において、口腔ケアに対する教育内容が十分整備されているとはいえず、看護職の、全身疾患と歯科・口腔疾患との関連についての認識不足や口腔ケアの知識・技術不足があり、課題が多い。そこで、本研究は、全国の病院に勤める看護職を対象に質問紙調査を実施して口腔ケアに関する看護継続教育ニーズを明らかにするとともに、Web会議システムを活用した口腔ケアに関する継続教育プログラムを開発する。
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| 研究実績の概要 |
第一研究として、医療施設内の看護職が考える口腔ケアの課題と教育ニーズを明らかにするとともに、看護職への口腔ケア継続教育内容を検討する基礎資料とすることを目的に、200床以上の1,700医療施設内の口腔ケア教育に関わる看護職の責任者を対象に郵送による自記式質問紙調査を行った。調査内容は、責任者が捉える施設内の口腔ケアの実施状況、組織的な取り組み状況、看護職の口腔ケアの知識・技術，教育内容，教育ニーズなどである。
結果、有効回答数(率)は421件(24.7％)であった。看護職は、口腔ケアには関心があると認識しているが、十分実施できていない状況にあった。また、責任者が捉えている看護職の口腔ケアに関する知識の理解度については、「誤嚥性肺炎」が最も高く、次いで「口腔ケアの必要性」であった。一方、「口腔ケアが全身に与える影響」や「口腔内疾患が全身に与える影響」に関しては、理解度は半数程度にとどまっていた。口腔ケア技術については、責任者は対象者の嚥下機能や口腔機能を改善する技術に課題があると認識していた。責任者は，根拠をもって口腔ケアを行うために，口腔内疾患が全身に与える影響を理解するとともに，対象のアセスメント能力を向上させたいと認識していた。結論として、組織的に口腔ケアが疾病予防や機能向上に関わる重要なケアであるという認識を高め、実践に生かせる教育の必要性が示唆された。
調査結果については、分析途中であり、今後施設規模や歯科・口腔外科の有無との関連について分析を進めるとともに、第二研究である口腔ケアに関する継続教育プログラムの開発に向けて、継続教育ニーズの整理していく予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本務の講義・臨地実習に追われ、研究時間が確保できなかった。臨地実習を行う教員が病欠・退職により欠員であったたため、非常勤講師を依頼していたが、その補佐に多大な時間を要した。また、コロナの感染拡大に伴い学生が陽性者・濃厚接触者になることもあり、その対応に追われたことも理由である。
さらに、本務に追われ、共同研究者との研究の打ち合わせが定期的に開催できなかった。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度は以下を目標に計画を遂行する。
①途中になっている質問紙調査の推測統計を進めるとともに、口腔ケアに関する看護職の継続教育ニーズを整理する。
②継続教育ニーズに沿って、口腔ケアに関する継続教育プログラムの大枠を作成する。
③研究分担者をグループに分け、グループ毎に口腔ケア教育の教材を作成する。
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