| 研究課題/領域番号 |
21K10618
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58050:基礎看護学関連
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| 研究機関 | 日本福祉大学 |
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研究代表者 |
大野 晶子 日本福祉大学, 看護学部, 教授 (30285233)
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| 研究分担者 |
水谷 聖子 日本福祉大学, 看護学部, 教授 (80259366)
東野 督子 日本赤十字豊田看護大学, 看護学部, 教授 (00352906)
道重 文子 敦賀市立看護大学, 看護学部, 教授 (00274267)
鈴木 紀子 順天堂大学, 医療看護学部, 准教授 (70460574)
大谷 喜美江 四日市看護医療大学, 看護医療学部, 准教授 (30507843)
江尻 晴美 中部大学, 生命健康科学部, 教授 (60515104)
神谷 潤子 日本福祉大学, 看護学部, 助教 (30707419)
嶋田 貴之 日本福祉大学, 看護学部, 助教 (10889885)
石原 佳代子 日本赤十字豊田看護大学, 看護学部, 助手 (50896347)
佐伯 香織 日本福祉大学, 看護実践研究センター, 客員研究所員 (80583301)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2024年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2021年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
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| キーワード | 口腔ケア / 看護継続教育 / Webシステム |
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| 研究開始時の研究の概要 |
歯周病などの口腔疾患が全身疾患や認知症などと関連があることが明らかになっている。それらを予防するためには口腔ケアが重要であり、看護職は口腔ケアの責任を担っているといえる。しかし、これまでの看護基礎教育や看護継続教育において、口腔ケアに対する教育内容が十分整備されているとはいえず、看護職の、全身疾患と歯科・口腔疾患との関連についての認識不足や口腔ケアの知識・技術不足があり、課題が多い。そこで、本研究は、全国の病院に勤める看護職を対象に質問紙調査を実施して口腔ケアに関する看護継続教育ニーズを明らかにするとともに、Web会議システムを活用した口腔ケアに関する継続教育プログラムを開発する。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、口腔ケアに関する看護継続教育ニーズを明らかにするとともに、Webを活用した口腔ケアに関する継続教育プログラムを開発することである。
第一研究として、医療施設内の看護職が考える口腔ケアの課題と教育ニーズを明らかにすることを目的に、200床以上の1,700医療施設内の口腔ケア教育に関わる看護職の責任者を対象に郵送による自記式質問紙調査を行った。421件から回答を得て分析した結果、看護職は、口腔ケアには関心があると認識しているが、十分実施できていない状況にあった。また責任者が捉える看護職への教育ニーズは、「口腔ケアが全身に与える影響」「口腔ケアの必要性」「口腔内アセスメント」「誤嚥性肺炎」「口腔内疾患が全身に与える影響」であった。
第二研究として、抽出された教育ニーズに沿って動画教材を検討・作成中である。知識の教材として、①口腔ケアが全身に与える影響、②口腔内疾患が全身に与える影響、③誤嚥性肺炎予防の3教材、口腔ケア技術教材として、①口腔内アセスメント、②ブラッシング・保湿ケア、③義歯のケア、④口腔機能訓練、⑤嚥下訓練の5教材である。動画の構成として、目的、必要物品・患者や看護師の準備すること、口腔ケア実施、まとめ、確認テスト・アンケートを組み込むことにした。今後は、中小規模病院に勤務する看護職100名程度を対象に、介入群・対照群を設けて、動画を視聴してもらい、前後で質問紙調査を行う予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本務の講義・臨地実習に追われ、研究時間が確保できなかった。研究者間で月に1回程度の打ち合わせを行ったが、飛躍的に進展することはできなかった。
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| 今後の研究の推進方策 |
中小規模病院に勤務する看護職100名程度を対象に、介入群・対照群を設けて、教材（動画）を視聴してもらい、前後で質問紙調査を行う予定である。それに向けて以下のスケジュールで準備中である。5月までに各担当者が教材の骨子と質問項目の作成、6～7月に教材（動画）の撮影、8月に教材（動画）の編集、9月に研究者間で教材（動画）の評価・修正および対象者の募集、10月から対象への介入開始の予定で進めている。
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