| 研究課題/領域番号 |
21K10672
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58050:基礎看護学関連
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| 研究機関 | 東京家政大学 |
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研究代表者 |
松江 なるえ 東京家政大学, 健康科学部, 講師 (20761183)
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| 研究分担者 |
李 廷秀 東京医療保健大学, 医療保健学研究科, 教授 (60292728)
廣島 麻揚 (鈴木麻揚) 東京医療保健大学, 医療保健学部, 教授 (60336493)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 看護学生 / 報告行動 / 臨地実習 / ハイブリッド型教育ブログラム / ハイブリッド型教育プログラム |
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| 研究開始時の研究の概要 |
近年、多職種のスタッフと報告・連絡・相談・確認(以下、報告行動)を行い、チーム医療が実践されている。看護学実習では、教員・指導者(以下、指導者)に報告行動を行い、適切な対人関係を円滑に運ぶためのソーシャル・スキルが育成される。一方、看護学生（以下、学生）は、報告行動のタイミングの判断やアドバイスがわからない時に相談できないなど報告され、学生のソーシャル・スキルが不十分であると推察される。
本研究は、学生にソーシャルスキルトレーニングの技法で、報告行動に関する動画を用いたＩＣＴ教育、さらに、対面授業で報告行動に関するシミュレーション教育を組み合わせたハイブリット型教育プログラムの開発を検討する。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、「報告行動に関するハイブリッド型教育プログラムの開発」を目指している。第一段階では、臨地実習における学生の報告行動（以下、報告、連絡、相談、確認）と臨床指導者・教員の関わり、ソーシャル・スキルとの関連を明らかにすることを目的とした。調査内容は、予定の報告行動と予定外の報告行動それぞれの自己評価、報告行動の伝え方・受け方、ソーシャル・スキル測定尺度「KiSS-18」、報告行動による個人要因、臨床指導者・教員の関わり、個人属性等について、自作の質問紙を作成した。対象は、看護系大学の実習経験のある2年生～4年生で、協力を求めた。質問紙協力が得られた大学は17校、有効回答は701名（21.7％）であった。予定と予定外の報告行動それぞれの自己評価を目的変数として、報告行動の伝え方・受け方、報告行動に関する学習経験、報告行動に対する不安・緊張、臨床指導者・教員の関わり、ソーシャル・スキルとの関連が明らかとなった。また、報告行動の際に事実と自分の考えを区別して伝えた学生、指示やアドバイスで分からないときに質問していた学生は、していなかった学生に比べ、報告行動がよくできたと認識していた。さらに、予定の報告行動では、報告行動の際の伝え方、指示の受け方のすべての項目で、確認や質問などを「していなかった」と回答した学生の半数以上が、報告行動をよくできたと認識していた。この背景には、必ずしも適確な報告ではないが、学生の認識として「報告がよくできた」と感じている可能性が考えられた。
令和5年の成果としては、結果の一部を学術集会で発表し、教育関係者、実習に携わる医療従事者と学生の報告行動に関する情報共有ができ、研究の第2段階に取り組む際の貴重な情報を得ることができた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
・新型コロナウイルス感染症の影響で臨地実習が中止または短縮になる教育機関が増えた。そのため、調査期間延長と質問紙調査依頼の拡大となった。
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| 今後の研究の推進方策 |
1．研究1に関する論文の作成。
2．看護系大学２年生を対象とした報告行動の場面を設定したｅ－ラーニングによるＳＳＴを用いた報告行動の教材を作成することをめざす。
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