| 研究課題/領域番号 |
21K10699
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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| 研究機関 | 順天堂大学 |
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研究代表者 |
奥出 有香子 順天堂大学, 医療看護学部, 非常勤講師 (30310311)
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| 研究分担者 |
佐藤 まゆみ 順天堂大学, 大学院医療看護学研究科, 教授 (10251191)
高山 京子 順天堂大学, 医療看護学部, 准教授 (30461172)
池田 恵 順天堂大学, 医療看護学部, 先任准教授 (50514832)
臼井 千恵 順天堂大学, 医学部, 先任准教授 (70453587)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2021年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
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| キーワード | がん性疼痛 / アプリ / 外来通院患者 / ユーザビリティ調査 / 癌性疼痛 / アプリケーション / ユーザビリティ / 外来看護 / 看護支援プログラム / モバイルアプリケーション |
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| 研究開始時の研究の概要 |
癌性疼痛を体験している患者は全がん患者の2/3と言われ、多くのがん患者が痛みを体験している。2007年よりがん対策基本法が施行され、日本国内に緩和医療が普及・開発がされたが、榊原の研究（2015）では、癌性疼痛を抱えている患者は入院よりも外来に多いことがわかった。そのため、外来通院中の癌性疼痛患が、癌性疼痛をセルフマネジメントできるような看護介入が必要である。昨今外来におけるオンライン診療が普及し、ニューノーマルな生活を鑑みると今後さらなるリモート化が進んでいくことが考えられる。このような中、外来看護もオンラインを活用した支援方法を検討する必要がある。
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| 研究実績の概要 |
がん性疼痛のある外来患者のセルフマネジメントを促すアプリケーション（以下アプリ）を使った看護支援プログラムを開発することである。開発業者と共にアプリを作成し、アプリのユーザビリティ調査を倫理委員会の承認を得て、2022年7～10月に終了し、日本がん看護学会で発表し、順天堂大学医療看護学部 医療看護研究誌 2024年2月 第20巻２号に投稿した。論文の要約は、本研究の目的は、開発したアプリに関して、がん性疼痛を有する外来通院中の患者にとってのユーザビリティを明らかにすることであった。【方法】がん性疼痛があり、オピオイドを内服中の外来患者を対象にアプリを１週間使用してもらい、アプリの使いやすさなどについて5段階評価での質問紙調査を行い、平均値を算出した。また、アプリの満足度や改善点などについてインタビュー調査を行い、質的記述的に分析した。【結果】対象者は9名。ユーザビリティ評価は、使いやすさ：3.0、操作のわかりやすさ：3.0、 構成のわかりやすさ：3.3、操作のしやすさ：4.1、短時間で使用できるか：3.6、素早い操作性：3.9、文章の読みやすさ：3.8、今後も使いたいか：2.8、満足度：40～60％、アプリ全体に対する評価2.8であった。アプリの使用は、7人は毎日、2名は週３日であり、痛みの増強や発熱により毎日は使用できなかった。入力内容に応じて即時にメッセージが表示される機能は下剤の内服や安心感につながった。改善点は、字の大きさの変更や内服したことをチェックできる欄の追加などであった。【考察】開発したアプリは、身体状況によってはその使用が負担になるものの、効果性・効率性という点から概ね有用であると考えられた。今後文字の大きさの変更や内服記録欄の追加などの改善が必要である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究の目的は、がん性疼痛のある外来患者のセルフマネジメントを促すアプリケーションを使った看護支援プログラムを開発することである。アプリケーション開発業者と共に作成したアプリのユーザビリティ調査を実施し、日本がん看護学会で発表し、順天堂大学医療看護学部 医療看護研究誌 2024年2月 第20巻２号に論文を投稿した。現在、「アプリを用いたがん性疼痛セルフマネジメント看護支援プログラムの有効性」の研究倫理審査を受審し、研究開始予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後「アプリを用いたがん性疼痛セルフマネジメント看護支援プログラムの有効性」の介入研究を実施し、論文としてまとめ、このプログラムが臨床に適応できるように多施設研究を行っていきたいと考えている。
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