| 研究課題/領域番号 |
21K10699
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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| 研究機関 | 順天堂大学 |
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研究代表者 |
奥出 有香子 順天堂大学, 医療看護学部, 非常勤講師 (30310311)
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| 研究分担者 |
佐藤 まゆみ 順天堂大学, 大学院医療看護学研究科, 教授 (10251191)
高山 京子 順天堂大学, 医療看護学部, 准教授 (30461172)
池田 恵 順天堂大学, 医療看護学部, 先任准教授 (50514832)
臼井 千恵 順天堂大学, 医学部, 先任准教授 (70453587)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2021年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
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| キーワード | 癌性疼痛 / アプリケーション / ユーザビリティ / 外来看護 / 看護支援プログラム / モバイルアプリケーション |
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| 研究開始時の研究の概要 |
癌性疼痛を体験している患者は全がん患者の2/3と言われ、多くのがん患者が痛みを体験している。2007年よりがん対策基本法が施行され、日本国内に緩和医療が普及・開発がされたが、榊原の研究（2015）では、癌性疼痛を抱えている患者は入院よりも外来に多いことがわかった。そのため、外来通院中の癌性疼痛患が、癌性疼痛をセルフマネジメントできるような看護介入が必要である。昨今外来におけるオンライン診療が普及し、ニューノーマルな生活を鑑みると今後さらなるリモート化が進んでいくことが考えられる。このような中、外来看護もオンラインを活用した支援方法を検討する必要がある。
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| 研究実績の概要 |
がん性疼痛のある外来患者のセルフマネジメントを促す双方向型のオフラインアプリケーションを使った看護支援プログラムを開発することである。アプリケーション開発業者と共に作成した。アプリのユーザビリティ調査を倫理委員会の承認を得て、2022年7～10月に終了し、日本がん看護学会で発表し、現在論文作成中である。研究内容について以下に述べる。【目的】がん性疼痛のある外来通院中の患者ががん性疼痛をセルフマネジメントするために開発したモバイルアプリケーション（以下アプリ）が、がん性疼痛を有する外来患者にとって使いやすいアプリかどうかを明らかにする。【方法】がん性疼痛があり、オピオイドを内服中の外来患者9名を対象にアプリを１週間使用してもらい、その後、質問紙調査（使いやすさ等について5段階評価）とインタビュー調査を行った。【結果】対象者は９名で女性７名、男性２名。１）有効性の平均値は①使いやすさ3、②操作のわかりやすさ3.8、 ③構成のわかりやすさ3.3であった。２）アプリの効率性に関する平均値は④操作手順の簡単さ4.1、⑤短時間で使用できるか3.6、⑥素早い操作性3.9、⑦文章の読みやすさ3.8⑧今後も使いたいか2.8、9⑨アプリ全体の評価：2.8±0.8であった。３）アプリの満足度⑩満足度：40～60％であった。【考察】開発したアプリの有効性は3.3、効率性は3.7、満足度に関する平均値は40～60％であったが、発熱や痛みの悪化による身体的な状況によって、アプリの使用が負担になることがわかった。今後文字の大きさや鎮痛薬をチェックができるように改善が必要である。アプリのフィードバック機能によって、アプリの存在に心強さを感じ、精神的なサポートにもつながっていることがわかった。現在アプリを用いたがん性疼痛セルフマネジメントプログラムの有用性」の研究計画を大学内の倫理委員会に受審中である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究の目的は、がん性疼痛のある外来患者のセルフマネジメントを促す双方向型のオフラインアプリケーションを使った看護支援プログラムを開発することである。アプリケーション開発業者と共に作成した「痛み見守り隊」のユーザビリティ調査を、病院倫理委員会の承認を得て、2022年7～10月に終了した。現在第二段階の研究である「モバイルアプリケーションを用いたがん性疼痛セルフマネジメントプログラムの有用性」の研究計画を大学内の倫理委員会に受審中である。
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| 今後の研究の推進方策 |
がん性疼痛のモバイルアプリケーションにユーザビリティ調査を終了したため、今後臨床においてアプリを使った支援プログラムを作成し、臨床に適用し、患者にとっての有用性を検討するため、現在研究計画書を倫理委員会に受審中である。
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