| 研究課題/領域番号 |
21K10704
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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| 研究機関 | 日本赤十字九州国際看護大学 |
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研究代表者 |
木村 涼平 日本赤十字九州国際看護大学, 看護学部, 講師 (00742264)
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| 研究分担者 |
緒方 浩志 九州看護福祉大学, 看護福祉学部, 講師 (20782692)
上田 智之 九州看護福祉大学, 看護福祉学部, 准教授 (70586320)
増満 誠 福岡県立大学, 看護学部, 准教授 (10381188)
橋本 真貴子 山口大学, 大学院医学系研究科, 助教 (70782069)
大橋 知子 九州看護福祉大学, 看護福祉学部, 講師 (50435129)
阿南 沙織 福岡国際医療福祉大学, 看護学部, 助教 (30783766)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 児童虐待 / 光トポグラフィ / 脳活動 / 愛着形成 / 予防プログラム / NIRS / 産後うつ / 光トポグラフィー / 集団認知行動療法 / プログラム開発 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
近年、児童虐待は養育者の抑うつ傾向との関連が明らかにされており、抑うつ傾向の養育者を早期発見することで、児童虐待の発生を防ぐ一端を担うことができると考えた。
本研究では、エジンバラ産後うつ病自己評価票、簡易抑うつ症状尺度に加え、脳活動計測調査とインタビュー調査から得られた情報を基に児童虐待防止プログラムを開発する。
このプログラムの開発により児童虐待の減少に寄与するだけに留まらず、虐待の負の連鎖を断つことや、児童虐待に起因する精神疾患の予防につながり、医療費の削減と自殺による経済的影響を軽減することが可能となり、多くの社会的効果をもたらす意義のある介入につながるものである。
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| 研究実績の概要 |
本研究の主たる目的は、エジンバラ産後うつ病自己評価票（EPDS）、簡易抑うつ症状尺度に加え、生理学的指標として脳活動計測を用いた調査とインタビュー調査から得られたデータを基に児童虐待防止プログラムを開発することを目的としている。
令和5年度は、光トポグラフィを応用した母親の脳活動の１か月健診時の測定に関する調査を行った。研究協力施設との緊密な協力を通じ、約20例の脳活動測定を実施しデータを収集した。これらのデータは、脳活動のパターンやその変動に関する詳細な分析を実施している。また、EPDSと簡易抑うつ症状尺度との相関関係についても分析を行い、脳活動と心理的状態との関連性についても分析を進行中である。
さらに、第2フェーズの研究では、インタビュー調査を通じて、母親の育児環境を知るとともに育児負担など、より深い洞察を得ている。研究協力施設との協力により、対象者のリクルートとインタビューを並行して実施し、多角的な視点から分析するためのデータを収集中である。
令和5年度で得られた光トポグラフィーによる脳活動データ、EPDS、簡易抑うつ症状尺度のデータについては、詳細な分析を行い、第一報として国内外の学会で発表することを計画している。
令和6年度には、これらのデータを基に、より効果的な予防プログラムの開発に着手する計画である。今後も研究対象者のリクルートやデータ収集を継続し、より多くの洞察を得ると同時に、将来の介入プログラムに向けた準備を進めていく予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナウイルス感染症の蔓延により当初の計画より2年の遅れを生じている。これは、研究協力機関が医療機関であったということ、診療科が感染症に対して敏感である産婦人科であるということが影響している。
しかしながら、新型コロナウイルス感染症が5類感染症に指定されて以降は、順調に研究協力を得ることができており、調査・データ収集も行えている状況である。
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| 今後の研究の推進方策 |
新型コロナウイルス感染症が5類に指定されて以降、研究協力医療機関との連携が密に行えるようになったため、光うトポグラフィーによる脳活動測定やインタビュー調査など、計画的に実施することが可能となっている。
現状も脳活動測定およびインタビュー調査を並行してい実施しているが、R6年度中には本研究の最終目標であるプログラム開発に着手するための計画で進めている段階である。
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