大学基礎教育におけるクリティカルケア看護師基盤形成支援プログラム開発

• 研究課題/領域番号: 21K10706
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分58060:臨床看護学関連
• 研究機関: 国立研究開発法人国立国際医療研究センター
• 研究代表者: 矢富 有見子 国立研究開発法人国立国際医療研究センター, その他部局等, 国立看護大学校 教授 (40361711)
• 研究分担者: 森下 純子 国立研究開発法人国立国際医療研究センター, 国立看護大学校, 基礎看護学 講師 (60636562) ; 茂田 玲子 国立研究開発法人国立国際医療研究センター, 国立看護大学校, 国立看護大学校 助教 (30870323) ; 梅田 亜矢 国立研究開発法人国立国際医療研究センター, 国立看護大学校, 成人看護学 講師 (00734013) ; 田村 里佳 国立研究開発法人国立国際医療研究センター, 国立看護大学校, 助教 (20907076)
• 研究期間 (年度): 2021-04-01 – 2024-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2022年度)
• 配分額: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円); 2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円); 2022年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円); 2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
• キーワード: クリティカルケア看護 / 基礎教育 / 大学教育 / 基盤形成

研究開始時の研究の概要

入院期間短縮や医療の高度化に伴う救命率向上、昨今の感染症蔓延により、病院の急性期化は進み、集中ケアを要する患者が増加している。一方、常に命と向き合い緊張感の漂う場の特殊性から、クリティカルケア看護師のストレスの高さやバーンアウトの多さも指摘されている。加えて看護基礎教育では、クリティカルケア看護といった専門に特化した教育はほとんど行われていない。看護基礎教育と臨床現場の乖離を小さくし、社会において必要性が高まるクリティカルケア領域の看護師を確保していくことが重要となる。そこで本研究は、学生と臨床現場でのニーズにそった、大学基礎教育におけるクリティカルケア看護師基盤形成支援プログラム開発を行う。

研究実績の概要

本研究の目的は、大学基礎教育のうちから看護大学生にクリティカルケアの専門的な教育を行い、学生のニーズ、臨床で期待される能力を考慮したクリティカルケア看護師の能力の獲得を促進するための基盤をつくるための「大学基礎教育におけるクリティカルケア看護師基盤形成支援プログラム開発」を行い、教育を開始することである。
研究の1段階として、学生と現場のニーズ、クリティカルケア看護師の必要要素からプログラムを検討する計画となっている。そして第2段階の教育プログラムの実施、第3段階のフォローアップ・評価、プログラムの見直しへと進めていく。
令和3年度（2021年度）は、第１段階のプログラム作成を予定していた。教育プログラム作成にあたり必要な項目の検討として、大学で求められている到達目標と技術項目、各病院で実施されている新人教育の内容（中央研修とクリティカル領域での研修）を整理し、その間の要素としては何が必要か検討した。そのためには先行研究で実施したクリティカルケア領域における新人看護師の1年目の教育の実態や意識、管理者から求められる新人看護師の資質を合わせて検討した。網羅的教育ではなく、重要かつ基盤となる教育内容の枠組みの検討が必要であることを確認した。そして技術に傾倒するのではなく、基盤となる考え方や応用力の育成も必要であることがわかった。また、具体的プログラム開発とともに、評価項目の検討も必要であることを検討した。

現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

本研究で実施する教育プログラムは、文献検討や過去の調査をもとに必要項目を組み込んでいる状況である。しかし、調査内容は新型コロナ感染症流行前に実施した内容が多く、教育内容の再検討が必要となっている。教育を受ける学生の教育環境が変化しており、それはまた新型コロナ感染症前の状況に徐々に戻ることが予想される。新人看護師教育も変化があり、基礎的な新人教育の時期や内容も変化がみられる。そのため、普遍的な必要項目と現在求められる要素を再検討する必要がある。また、限られた期間で実施が可能であり、教育効果があげられる内容を工夫する必要がある。当初の予定では、プログラムにそって教育開始をする予定ではあったが、プログラム作成には時間を使い、実施期間を短くし、効果をみながら再検討する必要性がある。また、所属大学の大学生への通常の教育内容の検討、新カリキュラム対応、研究者の所属での急な委員会人事変更への対応などがあり、本研究に費やす時間が想定より少なくなってしまった。

今後の研究の推進方策

研究の方向性は大きな変更はないが、教育プログラムの内容や時期を変更し、さらに検討する。同時に学生のリクルート方法や人数、フォローアップ、教育効果をはかるための評価項目の検討も行い、倫理委員会へ早急に申請を行う。かつ教育体制の充実をはかるために研究者のスキルアップ等も検討する。