研究課題/領域番号 |
21K10723
|
研究種目 |
基盤研究(C)
|
配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
|
研究機関 | 岡山県立大学 |
研究代表者 |
犬飼 智子 岡山県立大学, 保健福祉学部, 助教 (80598516)
|
研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
|
研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
|
配分額 *注記 |
1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2024年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2023年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
|
キーワード | 脳卒中急性期 / 脳卒中回復期 / 脳卒中維持期 / 家族介護者 / 在宅介護への移行 / 生活の再構築 / 脳卒中 / 縦断的研究 / 多職種連携 / 多職種 / 家族 / 急性期 / 維持期 |
研究開始時の研究の概要 |
脳卒中は、重大な後遺症を生じ、寝たきりや認知症といった要介護原因となる。発症は突然であり、運動障害や高次脳機能障害等によって日常生活動作への多大な影響をもたらし、患者、家族の生活は一変する。患者が自宅退院し在宅生活へ円滑に移行していくためには、急性期、回復期、維持期の経過において多職種が連携し、主介護者となる家族への継続的支援が重要となる。 本研究では、脳卒中患者の家族介護者が、急性期・回復期・維持期の経過において、直面する困難な状況にどのように対処し家族の力(Mastery)を獲得していくのかを縦断的調査により明らかにする。
|
研究実績の概要 |
本研究では、脳卒中患者の家族介護者が、急性期・回復期・維持期の経過において、直面する困難な状況にどのように対処し家族の力(Mastery)を獲得して いくのかを縦断的調査により明らかにする。特に家族の関係性、生活の変化に着目する。具体的な研究目標は、①脳卒中患者の家族介護者は、急性期から維持期 において、どの時期にどのような課題に直面するのか、困難な状況下でMasteryを獲得するプロセスを明らかにする、②①のプロセスにおいて、医療者からの支援がどのように役立っているのかを明らかにする、の2点である。 令和5年度は、データ収集を継続し、1事例の追加面接調査を実施した。脳卒中回復期(発症後3か月程度)、維持期(発症後7カ月以降)に2回のインタビューが実施でき、急性期から維持期への移行のなかで家族介護者から縦断的にデータを収集することができた。これまで収集した事例を分析しデータの統合を行っている。 そのうち1事例を日本家族看護学会第30回学術集会にて「脳卒中患者の家族が統御力を獲得するプロセス~妻を介護するC氏の事例を通して~」と題して発表した。脳卒中急性期から回復期、維持期(在宅)の経過を追って、家族介護者C氏の統御力(Mastery)を獲得するプロセスを明らかにすることができた。急性期では、感染予防による面会制限が家族と医療者の関係性に影響を及ぼしていること、回復期では脳卒中によって生じた言語障害を乗り越え、患者の意向に基づき在宅介護の決定ができ、維持期(在宅介護)では患者が自分の生活を取り戻し穏やかに過ごす様子や娘夫婦の支援によって生活が安定し現実を受け入れた状態となり、生活の再構築がなされたことが明らかとなった。
|
現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本年度はCOVID-19の感染症の取り扱いが5類に移行したが、前年度に研究協力の得られた施設が計画よりも大幅に少なかったことが影響している。さらに施設の感染対策による面会制限が継続していたため、研究対象者である家族介護者への研究の依頼が困難な状況であった。
|
今後の研究の推進方策 |
令和6年度は分析結果を統合し、Mastery理論を用いて研究全体の総括を行う。この結果を基に、脳卒中各期に応じた脳卒中患者の家族支援プログラム(案)を作成する。
|