| 研究課題/領域番号 |
21K10738
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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| 研究機関 | 岐阜大学 |
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研究代表者 |
柿田 さおり 岐阜大学, 医学部, 助教 (40792007)
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| 研究分担者 |
足立 久子 中部学院大学, 看護学科, 教授 (00231936)
渡邉 崇量 岐阜大学, 医学部附属病院, 助教 (30509435)
日坂 ゆかり 岐阜大学, 医学部, 准教授 (30730593)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2023年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2022年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 身体活動量 / 心不全 / 循環器疾患 / 3軸加速度計 / 心不全増悪 / 身体活動 / 退院後 / 定量的評価 / 過活動 / 影響要因 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
人口の高齢化に伴い心不全患者は増加を続け、2030年には心不全のパンデミックが到来するといわている（Okura Y，2008）。心不全は1年後の再入院率が35%と高く、わが国の医療費を圧迫しており、社会的にも心不全患者の再入院の予防が喫緊の課題である（Tsutsui H,2006）。心不全患者の再入院の原因の一つに過度な活動があるが、先行研究では、身体活動量を定量的に評価したものはなく、身体活動量への影響要因も十分に検証されていない。
そこで、本研究では、今まで明らかになっていない身体活動量を、3軸加速度計を用いて定量的に評価し、身体活動量に影響する要因を解明することを目的とする。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、心不全患者の退院後の身体活動と医学的心不全の増悪との関連（因果関係）を解明することを目的としている。2021年度では、文献検討や共同研究者との綿密なディスカッションにより、本研究とは別に前段階の研究として外来通院している循環器疾患を有する患者の身体活動の実態を調査の必要性を明確にした。
2022年度は、循環器内科外来に通院している循環器疾患を有する患者105名に対して、3軸加速度計（オムロンヘルスケア，活動量計Active Style Pro HJA-750C）による身体活動量の測定と質問紙による基本属性に関する調査を行った。そして、装着時間や日数など基準に達した58例のデータを分析対象とし、解析を行った。その結果、研究対象者は男性が27名（46.6%）で、平均年齢70.3歳、65歳以上が44名（75.9%）であった。最も多く罹患していた疾患は心不全13名（20.6%）であった。各身体活動量の中央値（四分位範囲）は、歩数が3,515歩/日（2,166 5,540）、総身体活動量が3.32EX/日（2.01 4.55）、歩行活動量が0.68EX/日（0.22 1.42）、生活活動量が2.41EX/日（1.41 3.37）であった。現在、各身体活動量と基本属性との関連等について分析中である。尚、本研究の成果は、国内・国外の学会にて発表するとともに、論文としても発表する予定である。その他、心疾患患者の身体活動量に関する文献検討を国際学会にて発表した。
「心不全患者の退院後の身体活動と医学的心不全の増悪との関連（因果関係）を解明する」研究を遂行する上では、いくつかの課題が明らかになった。現在、それらの課題に対して、共同研究者らと綿密なディスカッションを行っている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、前段階の研究における調査および解析に時間を要した。また、前述の研究において、課題が生じたことで再度ディスカッションを行っている。しかし、心不全患者の退院後の身体活動と医学的心不全の増悪との関連（因果関係）を解明することを目的とした研究においては、研究施設も確保できたため、課題が解決できれば早々に調査が開始できると考えている。
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| 今後の研究の推進方策 |
前段階の研究を実施することで、本研究における課題がいくつか浮き彫りになった。現在、それらの課題への対策を検討中であり、5月以降に調査を開始する予定である。また、前段階の研究に関しては、現在論文を執筆中であり、本年度、国内および国際学会でも成果を発表する予定である。
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