| 研究課題/領域番号 |
21K10752
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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| 研究機関 | 埼玉医科大学 |
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研究代表者 |
粟生田 友子 埼玉医科大学, 保健医療学部, 特任教授 (50150909)
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| 研究分担者 |
鳥谷 めぐみ 札幌医科大学, 保健医療学部, 講師 (00305921)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2024年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 高次脳機能障害 / 若年障害者 / アクティビティ / 健康関連QOL / 介入方法探索 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、交通外傷等で増加している若年の高次脳機能障害者の残遺症状に対応した在宅生活における「アクティビティ（日常性の中にある健康に関連する活動）」の現状を査定し、多彩な残遺症状を示す高次脳機能障害者に必要な健康的で「アクティブな生活」を維持・増進するプログラムを開発することを目的とする。具体的には、①50代以下の年齢層における経年的アクティビティの変化とその要因の同定、②若年高次脳機能障害のアクティビティの評価指標の開発、③残遺症状ごとに有用なアクテビティプランを策定し、評価する。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、交通外傷等で増加している若年高次脳機能障害者の残遺症状に対応した在宅生活における「アクティビティ（日常生活の中にある健康に関連する活動）の現状を査定し、多彩な残遺症状を示す高次脳機能障害者に必要な健康的で「アクティブな生活」を維持増進するプログラムの開発することを目的とする。具体的には、まず、50代以下の年齢層における経年的なアクティビティの変化とその要因を同定する、次に若年高次脳機能障害者のアクティビティの評価指標を開発する、そして多彩な残遺症状ごとに、有用なアクティビティを上げるプランを策定し、実施、評価する。これらが研究の全体計画である。
令和4年度までは、最初の目的を達成するために、50歳以下の対象者にしぼり、面接法を用いてアクティビティの経年的な変化を追うことを試みた。しかし、コロナ禍により研究者らは、ともに行動制限を受け、直接対面での面接の実施が困難となり、十分なデータ収集ができなかった。そのため、令和5年度は、質問紙法への切り替えを試み、文献や当事者体験を描く手記を用いて質問紙に繋がる概念枠組みを検討した。引き続きコロナ禍で医療現場での研究者の活動制限は残ってはいたが、当事者体験のリアリティに適合しているかを判断するため、体験の語りを質的に聴く機会を作るように、フィールドワークをすすめた。具体的には、当事者との接触に繋がる家族会への参加、そして学会等での高次脳機能障害者の講演およびシンポジウム等の参加を行った。それにより、高次脳機能障害を受傷した後のアクティビティの経年的変化を捉えられる質的なデータを、文献で得られた枠組みにそって収集した。
現在それらをもとに、健康に直接関連するアクティビティに含まれる概念の構成を検討しているところである。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
令和4年度まで、コロナ禍の影響を受け、研究目的に据えた当事者の語りによって導かれる健康関連の「アクティビティ」の状況を経年的に捉えられる評価指標のデータベースを策定することが進められなかった。この策定が遅れたことにより、研究全体が遅れている。対応として、前年度後半から、一旦面接法を断念し、量的研究へと変更するよう検討したが、質問紙を作成していく過程においても、既存の評価指標では使用できるものがないため、当事者からの質的なデータである体験の語りを、収集する必要が出てきている。
その結果、当事者を含めた家族会への参与を始めたが、研究者側の活動制限などがコロナ禍が開けたとはいえ、しばらく影響が続いたため、数少ない講演会や、許可を得られた家族会を通して当事者と家族への参与を行った。
全体に研究が遅れている理由として、研究の最初の段階で、面接法が十分に進められなかったことが大きい。またあわせて、ともに医療者として研究活動の制限を受ける共同研究者との接触機会がつくりにくかったことからも遅れが出た。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和5年の後半から、コロナ禍による医療現場での研究者の活動制限が低減したため、令和6年度では、当初より予定していた面接法を用いた当事者へのデータ収集を実施できる見込みである。
前年に、接触機会があった当事者のうち、10名程度の面接を行い、データの分析をさらに進めていく予定である。現在まだ第1段階での50代以下の年齢層における経年的なアクティビティの変化とその要因を同定する目的にとどまっているが、可能な限り、第2・第3段階の目的である若年高次脳機能障害者のアクティビティの評価指標を開発し、多彩な残遺症状ごとに、有用なアクティビティを上げるプランを策定することへつなげる。
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