| 研究課題/領域番号 |
21K10782
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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| 研究機関 | 広島都市学園大学 (2022-2023)
京都橘大学 (2021) |
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研究代表者 |
江越 正次朗 広島都市学園大学, 健康科学部, 講師(移行) (30894290)
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| 研究分担者 |
林 真一郎 国際医療福祉大学, 臨床医学研究センター, 教授 (50211488)
松永 由理子 (明時由理子) 九州大学, 医学研究院, 講師 (50612074)
堀江 淳 京都橘大学, 健康科学部, 教授 (60461597)
高橋 浩一郎 佐賀大学, 医学部, 講師 (70549071)
中川 明仁 新潟リハビリテーション大学(大学院), 医療学部, 講師 (90639296)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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| キーワード | 身体活動性 / 精神・心理特性 / 慢性閉塞性肺疾患 / 自己管理能力 / 身体活動量 / 認知行動療法 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
慢性閉塞性肺疾患（COPD）患者の自己管理能力は、COPD治療の中核を担うにも関わらず、その方法についての科学的根拠は乏しい。本研究は、COPD患者の自己管理能力の欠如に関連する精神・心理特性を明らかにすることを目的とする。対象は外来通院中の身体活動量が低下している安定期COPD患者とする。全ての対象には、セルフマネジメント教育のための認知行動療法を用いて介入し、その後の自己管理能力の状況を精神・心理指標から多角的、かつ実践的に検証する。その結果から、精神・心理特性を考慮したCOPD特化型の新たな認知行動療法のあり方について提言する。
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| 研究実績の概要 |
本年度も引き続き、運動習慣と身体活動性について対象に該当する慢性閉塞性肺疾患（COPD）患者に対し調査を行った。本研究対象者は、身体活動性が低いものを対象に、身体活動性を向上させる認知行動療法を中心とした介入を行っていくため、運動習慣がない者を問診にて調査し、身体活動性については、３軸加速度計を使用し日常の身体活動性について調査して、低身体活動である対象者のリクルートを行った。その後、研究対象者に該当したCOPD患者に対し、精神・心理特性での、ストレス反応、東大式エゴグラム、健康管理の自己効力感、不安・抑うつ、ソーシャルサポート、健康関連QOL、認知機能、健康コントロール所在、一般情報、身体特性の初期評価を実施した。また、認知行動療法による介入を実施した。介入は、月に１回１時間程度で、6か月間実施した。内容は身体活動の重要性を説明し、歩数計での日々の歩数を記録する自己管理日誌を配布し、対面形式でのカウンセリングと、筋力トレーニングを中心とした呼吸リハビリテーションを実施し、身体活動向上へ向けた介入を実施した。6か月が経過した時点で、最終評価を実施した。最終評価では、精神・心理特性での、ストレス反応、東大式エゴグラム、不安・抑うつ、健康関連QOL、認知機能、健康コントロール所在、一般情報、身体特性を評価した。
また、介入後の収集した情報から、COPD患者の身体活動性と精神・心理面について得られた知見を論文にまとめて報告した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
対象者のリクルートのため、運動習慣と身体活動性について対象に該当するCOPD患者に対し調査を開始し、運動習慣がない者を問診にて、身体活動性については３軸加速度計を使用し、日常の身体活動性について調査して、低身体活動である対象者のリクルートを開始してきた。しかし、対象除外基準に該当する者も一定数存在し、対象の条件が限られているため、該当する者のリクルートが難航している。また、新型コロナウィルスの感染状況の影響により、研究協力施設への立ち入りが制限された期間があったため、対象者の確保が遅れている状況である。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後の研究の推進方策として、本研究の対象者である低身体活動のCOPD患者のリクルートについて引き続き継続して実施していく。実施方法として、運動習慣がない者のリクルートを研究協力者と共に推進させていく。また、認知行動療法の介入も継続して実施していく。実施方法は、カウンセリングによる介入を月に１回、6カ月間実施していく。介入期間終了後は最終評価を実施する。現在、2施設で実施しているが、更に対象施設を研究協力施設の中から追加も検討して研究を遂行し、対象者数を増加させていく。
対象者のデータが蓄積できてきたら、令和6年度の後半からはデータの解析を実施していく。解析方法としては、今回実施した認知行動療法により、自己管理能力が向上し、身体活動性が向上した者と、自己管理が上手くいかず身体活動性が向上しなかった者の違いについて、精神・心理特性の評価結果を元に解析を進めていく。
研究を遂行していく中で、対象者のリクルートが不足した場合は、さらに研究協力施設に調査の依頼を行い、追加して対象者の確保に努めていく。
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