離乳後女性のエクオール産生能と骨代謝プロフィール回復状態の推移との関連

研究課題

研究課題/領域番号	21K10830
研究種目	基盤研究(C)
配分区分	基金
応募区分	一般
審査区分	小区分58070:生涯発達看護学関連
研究機関	大分県立看護科学大学
研究代表者	梅野貴恵大分県立看護科学大学, 看護学部, 教授 (70382447)
研究期間 (年度)	2021-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス	交付 (2023年度)
配分額 *注記	3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円) 2024年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円) 2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円) 2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円) 2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
キーワード	離乳後女性 / 骨代謝プロフィール / エクオール産生能 / 骨密度回復 / 長期授乳経験 / 骨代謝マーカー / 骨密度
研究開始時の研究の概要	本研究は、離乳後の女性の血液検査による骨吸収・骨形成マーカーやＸ線法による骨密度を離乳時、離乳後6か月、12か月、24か月の計4回調査することで、骨密度等の回復時期や回復状態の程度を明らかにすることが目的である。骨密度等の回復の程度にエクオール産生能が影響しているか、また食習慣や運動習慣などの日常生活因子を検討することで、離乳後から更年期に至るまでの骨の健康への予防対策が示唆される。特に近年増加している高年齢授乳婦の離乳後の骨代謝状態の早期回復を図り、骨粗鬆症予防のための日常生活指針を考察したい。
研究実績の概要	本研究の目的は、離乳後女性のエクオール産生能と骨代謝プロフィール回復状態の推移との関連を明らかにすることである。離乳後に骨密度は回復するとされるが、その回復の時期はさまざまである（古謝2000）と報告されており、離乳期以降の骨代謝マーカーの推移は明らかになっていない。近年の出産年齢の高齢化により、離乳後の骨代謝回転が回復しないまま更年期に移行した場合は、閉経後のエストロゲン低下による骨粗鬆症や骨折リスクが早期に生じる可能性も推察される。そこで、離乳期以降の骨代謝プロフィールの回復時期やエクオール産生能別に回復状態の程度を明らかにすることで、更年期に至るまでの骨の健康への予防対策が示唆される。令和4年4月の大分県立看護科学大学研究倫理・安全委員会に研究計画を申請し承認を得た。5月から調査協力者のリクルートを開始しようとした矢先に、調査施設で、新型コロナウイルス感染症のクラスターが発生し、調査開始を遅らせることとなった。その後も第7波の流行などで進めることができなかった。令和5年5月に感染症法分類が5類に移行することとなったため、改めて調査を開始する準備を進めた。令和5年11月より調査協力者のリクルートを開始した。現在5名の初回調査が終了した。調査は、① 血液採取：骨代謝マーカー（P1NP、TRACP-5b）、オステオカルシン、総たんぱく、カルシウム、ビタミンD、エストラジオール、総コレステロール、HDL－C、LDL－C、トリグリセリド（TG）、ヘモグロビン②超音波骨密度（Speed of Sound）、③尿中エクオール、④調査票1：年齢、身長、体重（非妊時、調査時）、妊娠中の体重増加量、月経再開の有無、月経周期と月経随伴症状、出産回数、児への授乳の状態と期間、現在の活動状況、食事の変化、心身の変化などの症状、⑤食物摂取頻度調査票である。今後は、2回目以降の調査と新たな協力者をリクルートし調査を継続する予定である。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 4: 遅れている理由当初の計画より半年遅れた令和4年4月に大分県立看護科学大学研究倫理・安全委員会に申請し承認を得た。しかし、新型コロナウイルス感染症の流行により、研究協力者の調査施設のクラスターが発生した。調査協力者は、乳幼児を持つ母親であるため、調査においては、感染対策を十分に行う必要があるため、リクルートを行うことができなかった。感染症法分類5類に移行し、研究協力施設の院長の協力を得て調査の準備をすすめ、リクルートを開始したのが令和5年11月であった。当初の計画より、調査開始が約2年遅れている。
今後の研究の推進方策	現在の調査協力者の2回目（離乳後半年）、3回目（離乳後1年）、4回目（離乳後2年）の調査を継続して実施する。さらに令和6年度中は、調査協力者のリクルートを行い、調査を実施・継続する。本研究補助期間である令和6年度中に調査が終了しないため、令和7年度までの補助事業期間の延長を申請する予定である。

報告書

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