| 研究課題/領域番号 |
21K10853
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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| 研究機関 | 長崎大学 |
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研究代表者 |
本多 由起子 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(医学系), 助教 (90782219)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 産後ケア / モバイルヘルス / メンタルヘルス / オンライン支援 / 離島・へき地 / 社会疫学 / 母子保健 / 離島 / へき地 / 離島医療 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は、モバイル端末を用いた産後ケアプログラムを開発し、その育児・メンタルヘルス支援における有効性検証を通し、離島地域の母親への効果的支援を構築することである。第Ⅰ相は産後ケアのニーズやオンラインに関するレディネス調査、第Ⅱ相はモバイル端末を用いた産後ケアプログラムの開発、第Ⅲ相は、産後ケアプログラムの育児・メンタルヘルス支援効果の検証を行う。本研究は、新型コロナウィルス感染への地理的脆弱性、母親の孤立、保健人材不足、家庭背景の多様化等、地域が直面する課題解決への寄与、さらに日本でまだ十分に検証されていないモバイル産後ケアモデルの開発検証による我が国の母子保健全体への寄与を目指す。
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| 研究実績の概要 |
【本研究の目的】
本研究の目的は、モバイル端末を用いた産後ケアサポートプログラムを開発し、開発したプログラムの育児およびメンタルヘルス支援における有効性の検証を通して、離島地域で暮らす母親に対する効果的な支援を構築し、離島および日本の母子保健向上に資することである。第Ⅰ相として、乳幼児健診等を訪れた母親を対象とする探索的横断研究を実施し、産後ケアのニーズやオンライン支援に関するレディネスの現状把握を試みる。第Ⅱ相では第Ⅰ相の知見を反映し、モバイル端末を用いた産後支援のためのプログラムを検討し、開発を行う。第Ⅲ相では、ランダム化比較試験（RCT）により支援効果を検証する。
【2022年度の概要】
2022年度の実施概要は次の通りである。第一に、前年度（2021年度）に行った横断研究（対象地在住・0歳から就学前の乳幼児を養育している母親を対象とする）のデータを用い、プログラム開発の基礎資料となる「モバイルヘルスに関するレディネスとニーズ」について分析した。検討項目は（自宅のインターネット回線の有無、種別、既存の妊娠出産アプリの使用状況、ネットに接続するデバイスの種別、インターネット回線がない場合の対処法、オンライン支援に対するニーズ等）であり、各項目の分布について記述的に解析し、結果の一部について、学会発表を行った（第33回日本疫学会学術総会・口演）。第二に、産後ケアサポートプログラムのパイロット版開発を開始し、準備段階としての先行事例/先行研究の調査、開発チームの編成、協力者の依頼、研究者によるオンラインおよび対面による検討会の開催、プログラム使用ツールの探索/開拓および複数業者へのヒアリング、ロゴマーク等デザインに関する検討、等を実施した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
第Ⅱ相のプログラム開発は、対象自治体における新型コロナウイルス感染等の理由によりやや遅れが生じている。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後はモバイル端末を活用した産後ケアサポートプログラムのパイロット版を開発完了し、倫理審査への申請・承認のプロセスを経て、パイロットスタディを実施する予定である。パイロットスタディの結果を元に、対象となる自治体との協働のもと、第Ⅲ相のランダム化比較試験（RCT）の構築を順次進める方針である。
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