| 研究課題/領域番号 |
21K10867
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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| 研究機関 | 関西医科大学 |
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研究代表者 |
岩國 亜紀子 関西医科大学, 看護学部, 研究員 (60514552)
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| 研究分担者 |
酒井 ひろ子 関西医科大学, 看護学部, 教授 (90434927)
宮本 忠吉 大阪産業大学, スポーツ健康学部, 教授 (40294136)
山本 綾子 甲南女子大学, 看護リハビリテーション学部, 教授 (60381307)
槻木 直子 神戸女子大学, 看護学部, 講師 (50723649)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | つわり / 省察 / 非対称性骨盤 / ランダム化比較試験 / セルフケア / 妊婦 / 横断研究 / 前向きコホート研究 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
つわりは妊婦のQOLを有意に低下させる不快症状であり、毎年70万人以上の日本人妊婦が体験する。申請者は、臨床実践、研究を踏まえて、①妊婦がセルフケア能力を高めることで発症機序が明らかでないつわりをコントロールできる可能性、②非対称化した骨盤を改善することで食物停滞に伴う嘔吐も改善できる可能性を見出した。そこで本研究では、つわりを体験する妊娠10週未満の妊婦50名を対象としたパイロット調査及び、90名を対象とした本調査を行い、つわりを体験する妊婦の「非対称性骨盤の改善とつわりの軽減を目指すセルフケア」を支える看護援助プログラムによるつわりやQOL等への効果を、ランダム化比較試験にて検証する。
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| 研究実績の概要 |
本研究目的は、つわりを体験する妊婦の「非対称性骨盤の改善とつわりの軽減を目指すセルフケア」を支える看護援助プログラムの効果を検証することであった。プログラムの内容等の洗練に向けて文献検討及び研究分担者との討議を重ねた結果、日本人妊婦への有効なプログラムを開発、検証するためには、欧米の妊婦を対象とした先行研究に加えて、現代の日本人妊婦のつわりに関連する要因を改めて同定するプレ調査の必要性が明らかになった。そこで、プログラムの効果検証に着手する前に、つわりの発症及びその程度への関連要因を、 骨盤・脊柱の変化などを含む身体構造、更に精神的、社会的側面から明らかにする横断研究（プレ調査１）及び前向きコホート研究(プレ調査2)を実施することとし、それらの調査内容及び方法を検討した。続く令和6年度まで研究期間を延長し、研究倫理委員会にて承認を得た上で、妊娠中期の日本人妊婦370名を対象にWEBにて無記名アンケートを実施し、つわりの発症及びその程度に関連する身体、精神的、社会的要因を同定する(横断研究、プレ調査1)。また、妊娠初期及び中期の日本人妊婦20名を対象に、客観的指標を用いて骨盤・脊柱の変化など身体構造を測定し、つわりの発症及びその程度に関連する身体的要因を同定する(前向きコホート研究、プレ調査2)。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本研究目的は、つわりを体験する妊婦の「非対称性骨盤の改善とつわりの軽減を目指すセルフケア」を支える看護援助プログラムの効果を検証することであった。プログラムの内容等の洗練に向けて文献検討及び研究分担者との討議を重ねた結果、日本人妊婦への有効なプログラムを開発、検証するためには、欧米の妊婦を対象とした先行研究に加えて、現代の日本人妊婦のつわりに関連する要因を改めて同定するプレ調査の必要性が明らかになった。プレ調査を実施することとなったため、当初予定していたプログラムの検証には至っていないが、プレ調査により、日本人妊婦におけるつわりの関連要因が明らかになる可能性がある。これまでにつわりの関連要因の抽出を目指して実施された大規模調査は、10-20年以上前に国外の妊婦を対象に調査されたものが多く、日本人妊婦のつわりの実態は明らかになっていなかった。また国外においてもつわりの発症に関連する身体構造については明らかになっていない。つわりの定義は地域によって 異なり、更につわりの発症には身体、精神、社会的、遺伝的要因が関連している可能性を考慮すると、現代の日本人女性のつわりの関連要因が身体構造、精神的、社会的側面から明らかになることは、有効な新たな対処法の解明、更にはQOLの改善につながる可能性がある。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和6年度まで研究期間を延長し、引き続き研究分担者等と討議を重ねながら、横断研究(プレ調査1)及び前向きコホート研究(プレ調査2)の調査内容及び方法を検討し、研究倫理委員会にて承認を得た上で実施する。
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