| 研究課題/領域番号 |
21K10892
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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| 研究機関 | 島根県立大学 |
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研究代表者 |
高橋 恵美子 島根県立大学, 看護栄養学部, 教授 (10300386)
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| 研究分担者 |
谷口 敏代 島根県立大学, 看護栄養学部, 教授 (10310830)
山下 一也 島根県立大学, 看護栄養学部, 教授 (30210412)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 発達障害 / 学童期 / 通常学級 / 母親 / 困難 / 子育て支援 / 発達障害児 / 育児支援 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
発達障害児とその家族の支援についてはライフステージに沿った支援の必要性が求められている。発達障害児と家族の研究は乳幼児期を中心に多数行われているが，学童の知的障害を伴わない発達障害児を育てる母親の育児について焦点を当てた研究は少ない。本研究は，学童期の知的障害を伴わない発達障害児を育てる母親の育児困難とその要因を明らかにし，母親の健康障害の予防，健康促進のための看護介入モデルを構築することである。
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| 研究実績の概要 |
通常学級に在籍する学童期の発達障害の傾向がある子どもの母親の子育て困難について、定型発達児の母親との比較においてその特徴を明らかにすることを目的に、小学校の通常学級に在籍する児童の母親2,664名を対象に質問紙調査を行った。調査内容は母親と子どもの属性、母親の自己肯定感、母親の心身の健康状態、サポート環境、子育て困難感、母親の意識で構成した。子育て困難の質問項目は、発達障害児の母親への面接調査にて明らかにした子育て困難を基に、先行研究で報告されている子育て困難を基に作成した49項目を使用した。1,351名から回答があり、分析に使用する変数に欠損値のない1,132名（83.8%）を分析し
た。学童期の子育て困難尺度の探索的因子分析を行い7因子28項目の困難尺度（モデル適合指標，GFI=0.900,AGFI=0.876,CFI=0.902,RMSA=0.061)を作成した。発達障害の傾向がある子どもの母親は、そうでない母親と比較し，子育て困難尺度の全ての下位尺度において有意に子育て困難が高かった。また、その子育て困難に影響を与える要因については，母親の自己肯定感〈信頼〉と〈過去受容〉，心身の健康状態が影響を当てることが明らかになった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本研究は、通常学級に在籍している発達障害の傾向がある子どもの母親の子育て困難に焦点を当て、その子育て困難の要因を明らかにし、母親への介入モデルを構築することである。現時点での研究の進捗状況は、通常学級に在籍する児童の母親に対する質問紙調査を実施し、学童期の発達障害の傾向がある子どもの母親の子育て困難と関連する要因について分析するところまで進めた。その後、質問紙調査の結果を検討し再分析の必要性を認めたため、2023年度着手する予定であった、母親への介入プログラム作成に至らなかった。また、介入モデル構築のための方法として検討してる発達障害の子どもに対するサマープログラムを休止にしせざるを得なかったことで、母親のへの介入モデルの構築が遅れている。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後の計画は、これまで明らかにした発達障害の傾向がある子どもの母親の子育て困難と関連する要因を基盤として、母親への看護介入のプログラムを作成することと、その効果を検証する。2024年度は、施設環境と人的環境の要因から発達障害のある子どもへの介入プログラムを休止することが決定している。そのため、母親の介入プログラムの構築に向けての協力団体として、放課後等デイサービスを検討し、母親への介入プログラムの構築に取り組む
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