| 研究課題/領域番号 |
21K10898
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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| 研究機関 | 人間環境大学 |
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研究代表者 |
羽藤 典子 人間環境大学, 松山看護学部, 准教授 (50626489)
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| 研究分担者 |
上西 加奈 人間環境大学, 松山看護学部, 助手 (10805948)
三並 めぐる 人間環境大学, 松山看護学部, 教授 (20612948)
城賀本 晶子 愛媛大学, 医学系研究科, 講師 (90512145)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2022年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2021年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | 学童期 / 思春期 / 女性 / 冷え症 / 起立性調節障害 / サーモグラフィ / 冷水負荷試験 / 冷え関連症状 / 自律神経機能 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
現在、子どもの運動不足や睡眠不足、日常的な冷暖房完備におけるライフサイクル環境が、自律神経系による体温調節を変調させ、低体温や低血圧に影響していると示唆されている。中でも起立性調節障害の症状とされる気分不快、立ちくらみ、動悸、めまいなどにより日常生活が著しく損なわれ、不登校やひきこもり等、学校生活やその後の社会復帰に大きな支障となることが考えられる。
本研究は、申請者が確立した「判別分析を用いた冷え症者と非冷え症者との識別指標」を援用し、学童期および思春期の児童・生徒を対象に、起立性調節障害の症状と冷え症状の関連性から身体的・心理的特性を明らかにし、その症状の緩和方法や予防策の構築を目指す。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、サーモグラフィーによる手の表面温度の測定と血流計を用いた末梢血流動態の測定により、寒冷ストレス負荷後の回復過程を指標に、冷え症者の身体面および精神面の特性を研究し、判別分析を用いて冷え症者と非冷え症者との識別指標を確立した。その識別指標を援用し、学童期から思春期の女性の冷え症状とめまいや立ちくらみ、朝起きにくくやる気が減退するなどの症状を呈する起立性調節障害との関連性および身体的・心理的特性を明らかにすることで、症状の自覚のない女性の身体的特性や生活環境との比較を行い、症状の緩和策や予防法に関わる手がかりを得ることを目的としている。
第１段階として、思春期の女性の多次元的な生理学的指標の検証（冷え症状に関連した質問紙調査、自律神経状態の測定、末梢循環動態、サーモグラフィを用いた皮膚表面温度の測定、非接触型レーザー血流計による末梢皮膚循環動態、冷水負荷試験後の手指皮膚表面温度の回復率の測定）を実施し、冷え症状と起立性調節障害に特徴的な症状および身体的特徴に類似性があるか、さらに冷え症状を持たない女性との比較により、身体的・心理的特徴に差異があるかなど関連性を明らかにする予定であった。
しかし、COVID19の感染拡大の影響を受け、空調機器による室温調整が必要（窓の開放や一定の距離を保持することが困難）である本実験はを中止せざるを得ない状況となった。よって、令和4年度の調査は全く実施ができていない。調査の開始に向け、実験室の各機器（サーモグラフィ―、非接触型レーザー血流計、自律神経系測定器）等のメンテナンスおよび環境整備を行った。令和5年5月よりCOVID19の感染症法上の位置づけが第5類へ移行することに伴い、学校等での規制も緩和されることが予測されるため、実験開始が可能となれば、直ちに予備実験をはじめ、研究協力対象者との調整と連携をはかり,調査・実験を進める予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究は、各測定の操作上、実験室における対面での実施であり、ソーシャルディスタンスの確保が難しく、さらに冷水負荷試験等の実施のため、一定の温度・湿度の環境を保持する必要がある。そのため、感染予防対策としての換気が難しく、令和3年度に引き続き4年度も実験対象者の協力を得ることが叶わず中止せざるを得ない状況となった。
一方、所属する学部に新たに実験設備が整ったことから、一定の環境下で実験が可能となり、実験室の各機器（サーモグラフィ―、非接触型レーザー血流計、自律神経系測定器）等のメンテナンスおよび環境整備を行った。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和5年5月よりCOVID19の感染症法上の位置づけが第5類へ移行することに伴い、学校等での感染予防対策の制限も前年度に比べ緩和されることが予測されるため、実験が開始可能となれば、速やかに予備実験をはじめ、研究協力対象者との調整と連携をはかり、調査・実験を進めていく予定である。冷え症状をもつ思春期女性20名、冷え症状を持たない女性20名を確保したいと考えているが、今年度が補助事業期間の最終年度であるため、可能な限り実験協力者の確保に努めるとともに、今後1年の調査期間の延長を視野に検討している。
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