| 研究課題/領域番号 |
21K10904
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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| 研究機関 | 地方独立行政法人神奈川県立病院機構神奈川県立こども医療センター(臨床研究所) |
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研究代表者 |
津曲 俊太郎 地方独立行政法人神奈川県立病院機構神奈川県立こども医療センター(臨床研究所), 臨床研究所, 医師 (90836545)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 食物アレルギー / 食事指導 / 加工品 / 生活の質 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
近年、食物アレルギーの子供が増加している。現在のガイドラインでは食物アレルギーの子供は摂取できるものを少しずつ摂取していく食事指導が中心となっている。しかし、食事の準備や食材の調達などは時間や手間がかかり、本人・家族への負担も大きい。
そこで今回、市販の加工品を利用した食事指導を行うことで、患児・家族の負担を減らす食事指導の有用性を検討することとした。
①加工食品を用いた食事指導によって患児の日常生活においてどのくらい食事の幅が広がっているか実態を調査すること、②加工品を用いた食事指導により患児・家族の生活の質が改善しているかを調査することを目的とした。
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| 研究実績の概要 |
食物アレルギーとは、原因となる食べ物を摂取することで皮膚症状・呼吸器症状などが誘発されるものである。食物アレルギーの原因と特定された食物を一切摂取しない除去食対応が一般的であるが、過剰な除去食対応は市販品の摂取や外食なども全くできない生活を余儀なくさせ、患児および家族の生活の質(quality of life; QOL)を低下させる。そこで、我が国では摂取できうるレベルの食べ物は可能な範囲で摂取を進め、自然に治ることを誘導する「食べることを目指した食事指導」をガイドラインが推奨している。
一般的には、アレルギーを起こす食品（ゆで卵や牛乳など）を症状が誘発されない量から自宅で繰り返し摂取し、安全を確認しながら段階的に摂取量を増やしていく。その後、加工品等の日常の食生活に直結する具体的な食品を提示し食事内容の幅を徐々に広げていくことが可能となる。その段階になって、初めて患児・家族のQOLが改善する。しかし、その段階に至るまでは、保護者は患児に食べさせる食品を毎日準備する必要がある。
食物アレルギー患児に加工品を用いた食事指導を行い摂取可能量を増やしていくことで、患児および家族のQOLがどのように変化しているかを把握する。具体的にどのような食品を食べることができるようになれば患児および家族のQOLが改善するのかを評価し、患児・家族への負担がより少なく実用的な食事指導法の確立を目指す。
小児アレルギー科を初診で訪れた保護者89名に対しPedsQOL質問紙調査を用いて、患児と保護者の心的状態とその関係について調査を行った。その結果、患児も保護者もQOLは比較的高いながら、強い正の相関が認められた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
倫理委員会の追加承認に時間がかかっており、終了とともに研究を継続する。
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| 今後の研究の推進方策 |
加工品による食事指導によってどの程度QOLが改善しているか、また食事指導そのものの負担がどの程度あるのかを質問紙によって明らかにすること。
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