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Web教材による継続教育はNICUにおける痛みのケアの質向上に寄与するか?

研究課題

研究課題/領域番号 21K10910
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分58070:生涯発達看護学関連
研究機関広島大学

研究代表者

小澤 未緒  広島大学, 医系科学研究科(保), 准教授 (80611318)

研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2023年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
キーワードNICU / 継続教育 / 看護師 / 新生児 / 痛み / eラーニング / アウトカム / ケアの質 / 多施設共同研究 / Web教材
研究開始時の研究の概要

令和3年度:文献検討・Web調査および本研究に参加するNICUを募集する。
令和4年度:多施設共同研究として本学の疫学研究倫理審査の承認を得られた後、本研究を実施する。事前調査として、痛みの測定に関する知識および測定テスト、看護師の継続教育に影響する組織的要因および痛みのケアの質を測定し、参加施設で1年間e-PMaNでの学習を開始する。
令和5年度:e-PMaNでの学習6ヶ月・1年後に、事前調査と同じ項目のデータ収集に加え、1年後には看護師へのインタビュー調査を実施する。
令和6年度:データ解析および得られた結果について国内外の学会および学術誌で公表する。

研究実績の概要

2023年度は、e-lerning教材を病棟単位で1年間導入した後の量的データの収集とインタビュー調査を行った。調査時の共同研究機関15施設のNICU病床数は計147床、GCU病床数計132床、NICU看護師数計366名、GCU看護師数計170名であった。
1.量的データ
痛みのケアの実施率「疼痛アセスメントを実施した割合」「非薬理的緩和法を実施した割合」について、ITシステム(新生児の痛みのケア改善のためのデータベース)を用いてデータ収集を行った。実施率を算出したデータ収集日の入院患者合計数は172名で、37週以上の気管挿管なしの新生児が56.4%、29~36週の気管挿管をしていない早産児が32.6%を占めた。また実施された処置総数は164回で、このうち足底穿刺が67.7%、静脈穿刺が27.4%を占めていた。また、痛みのケア基盤としての組織的変化を把握するため、痛みの測定ツールの導入状況、電子カルテへの痛みのケアの記録書式、疼痛管理手順の作成状況についてITシステム(同上)を用いてデータ収集を行った。
2.インタビュー調査
共同研究機関に所属し、e-learningで学習したNICU看護師約25名にインタビュー調査を実施した(11機関,1施設あたり1~4名)。インタビューは、オンライン会議システムもしくは対面で、1人当たり30~60分行った。聞き取りの内容は、eラーニングによる看護師の継続教育の効果として、看護師自身の知識や行動の変化があったかなどの個人への影響のほかに、病棟全体での痛みのケアの取り組みの変化などの組織への影響についてであった。来年度の分析に向けて、全ての音声データの文字起こしを行った。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

約20名の研究協力者が得られたことにより、当初の計画通りインタビュー調査が実施できたため。

今後の研究の推進方策

2024年度は下記1)2)の内容を予定している。
1)これまでに得られた量的データと質的データの解析
2)結果について国内外の学術集会や学術誌にて公表

報告書

(3件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2022

すべて 学会発表 (1件)

  • [学会発表] Web教材による看護師の継続教育は痛みのケアの質向上に寄与するか?ー第1報ー2022

    • 著者名/発表者名
      小澤未緒,福島紗世, 村上志保, 松島幸枝, 大西哉子, 高地ひとは, 中山昌子, 西村祐子, 佐藤舞, 葛西紀子, 高松恵, 沖永薫, 梅津幾久子, 石川昌江, 佐藤彩子
    • 学会等名
      第31回日本新生児看護学会学術集会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書

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公開日: 2021-04-28   更新日: 2024-12-25  

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