研究課題/領域番号 |
21K10921
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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研究機関 | 高知県立大学 |
研究代表者 |
嶋岡 暢希 高知県立大学, 看護学部, 准教授 (90305813)
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研究分担者 |
渡邊 聡子 高知県立大学, 看護学部, 教授 (00382268)
西内 舞里 高知県立大学, 看護学部, 助教 (10783649)
岩崎 順子 高知県立大学, 看護学部, 講師 (90584326)
徳岡 麻由 高知県立大学, 看護学部, 助教 (50910965)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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キーワード | 親 / 産婦健診 / 育児 / Mastery / 父親 / 家族 / 生活 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は、周産期医療施設での出産後の両親を対象とした産婦健診ケアモデルを開発し、その有効性を検証することである。周産期医療施設で実施される産婦健診では、母子の健康状態を包括的にアセスメントし、リスクレベルに応じた効果的な支援と必要時には地域との連携が求められる。また家族機能が脆弱で母親が孤立化しやすい今の社会の現状から、産婦健診の結果を父親と共有し、育児を生活に組み込み、家族で取り組めるような支援が重要である。本研究では、この時期の親への有効な支援を抽出し、出産後早期の親が家庭で安心して育児ができるための生活-育児-家族をつなげる産婦健診ケアモデルの開発と検証を行う。
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研究実績の概要 |
今年度はこれまでの研究結果から親が子どもの出産・育児に伴う新たな課題に取り組み適応するMasteryを促すモデルを検討した。父親は乳児期の子どもを育てる親のMasteryの9つの構成要素のうち【親としての自制】をのぞく8つが知識・情報から正の影響を受けていた。一方母親は、【自分らしさの変容】、【育児スキルの向上】、【豊かな方略】の3つが知識・情報から正の影響を受けていたが、【ゆとりの確保】は負の影響を受けていた。これらから、父親は知識・情報を得ることでMasteryのほとんどの構成要素が促進されるが、母親では促進される構成要素は限定的であり、【ゆとりの確保】ではマイナスの影響をうけるといえる。育児ストレスに着目してみると、母親は乳児期の子どもを育てる親のMasteryの9つの構成要素のうち【生活と育児の調和】、【育児スキルの向上】、【親役割の受け入れ】、【現実的な調整】、【ゆとりの確保】の5つが育児ストレスから影響を受けていたが、父親では育児ストレスに影響を受けている構成要素がなかった。つまり、母親のMasteryは父親よりも育児ストレスに影響を受けるといえる。これらから、Masteryを高めるために父親への知識・情報提供は有効であり、父親がどのような父親役割を自己の中に取り入れようとしているのかを把握した上で、知識・情報を提供していくケアモデルが必要であることが明らかになった。また母親は、育児を一人で抱え込むこともあるため、夫婦が互いの思いを表出し、共有するといった夫婦間、家族内でのコミュニケーションを円滑にし、育児の課題共有と、家族内の役割補完を促していくケアモデルが必要であることが明らかになった。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究対象となる施設の新型コロナウィルス感染症対応の影響に加え、研究機関が位置する地域の周産期医療集約化の問題等があり、施設への研究依頼が難しい状況があった。
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今後の研究の推進方策 |
産婦健診ケアモデルの検討に関しては、新型コロナウィルス感染症の影響が少ない2次医療施設への依頼、もしくは個人ネットワークで研究依頼が可能な開業助産師を対象にすることを含め検討する。
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