| 研究課題/領域番号 |
21K10921
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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| 研究機関 | 高知県立大学 |
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研究代表者 |
嶋岡 暢希 高知県立大学, 看護学部, 教授 (90305813)
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| 研究分担者 |
渡邊 聡子 三重県立看護大学, 看護学部, 教授 (00382268)
西内 舞里 高知県立大学, 看護学部, 助教 (10783649)
岩崎 順子 高知県立大学, 看護学部, 講師 (90584326)
徳岡 麻由 高知県立大学, 看護学部, 助教 (50910965)
前田 愛友香 高知県立大学, 看護学部, 助教 (41003320)
飯田 悠花 高知県立大学, 看護学部, 助教 (31003866)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 産婦健診 / 父親 / 母親 / 両親 / 育児支援 / 育児 / 生活 / 家族 / 支援 / 親 / Mastery |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は、周産期医療施設での出産後の両親を対象とした産婦健診ケアモデルを開発し、その有効性を検証することである。周産期医療施設で実施される産婦健診では、母子の健康状態を包括的にアセスメントし、リスクレベルに応じた効果的な支援と必要時には地域との連携が求められる。また家族機能が脆弱で母親が孤立化しやすい今の社会の現状から、産婦健診の結果を父親と共有し、育児を生活に組み込み、家族で取り組めるような支援が重要である。本研究では、この時期の親への有効な支援を抽出し、出産後早期の親が家庭で安心して育児ができるための生活-育児-家族をつなげる産婦健診ケアモデルの開発と検証を行う。
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| 研究成果の概要 |
産婦健診における生活－育児－家族をつなげる支援について16の支援項目、属性等による質問紙を作成し実態調査を行った。その結果、支援行動で平均点が最も高かったものは①母親が育児について主体的に取り組んでいることに焦点をあて、これまでの頑張りをねぎらっている（4.89点）、最も低かったものは⑬母親・父親それぞれにどのような育児をしたいと考えているか引き出すようにしている（3.60点）であった。所属施設の違い、産婦健診の父親の同伴・同席の推奨の違いにより、多くの支援項目で有意差がみられ、施設の管理体制や産婦健診体制の違い、父親の同伴・同席の推奨レベルにより影響を受けることが示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
産婦健診の父親の同伴・同席によって支援行動の差があり、既存の健診システムが夫婦を対象とした育児支援の機会として活用できる可能性が示唆された。支援行動は①主体的な育児を促す支援、②育児を中心とした生活の再構築を促す支援、③家族の統合を促す支援、④育児課題に関する知識・情報の提供の4つの視点で構造化しており、対象にあわせた具体的な支援行動の検討や支援の評価にも活用できると考える。さらに、父親の同席や所属施設の違いにより支援行動の差があったことから、産婦健診体制において父親参加を前提にすることや、そのための環境整備への提言により、両親を対象とした新たな子育て支援の促進にもつながる。
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