| 研究課題/領域番号 |
21K10928
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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| 研究機関 | 京都橘大学 |
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研究代表者 |
上澤 悦子 京都橘大学, 看護学部, 教授 (10317068)
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| 研究分担者 |
岡田 弘 獨協医科大学, 医学部, 特任教授 (00177057)
常田 裕子 京都大学, 医学研究科, 准教授 (40622486)
嶋 雅代 福井大学, 学術研究院医学系部門, 准教授 (50633385)
波崎 由美子 福井大学, 学術研究院医学系部門, 教授 (80377449)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | 造精機能障害 / 妊孕性維持 / 男性プレコンセプションケア / 意識調査 / 妊孕性支援教育プログラム / 行動変容 / 妊孕性支援モデル |
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| 研究開始時の研究の概要 |
不妊原因の半数を占めるにも拘らず、生殖機能障害の予防教育や心的ケアが遅れている男性への妊孕性支援のプレコンセプションケア（Preconception Cate：以下PCC）モデルの構築は緊急の課題である。
本研究は、健康な40歳未満の社会人男性200名を対象に男性妊孕性に関する知識の提供および精子検査の促しとカウンセリング中心のPCCを実施する。その前後には知識・生活習慣に関する調査を行い、生殖機能自己管理能力の定着率を測り、男性妊孕性支援PCCモデルの構築と効果検証を行う。
本支援モデル構築により、今後の造精機能障害予防支援につながり、不妊ケアにおいて男性・女性双方からのアプローチが可能になる。
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| 研究実績の概要 |
国外文献検索をCINAHL、PubMedにより「preconception care」and 「Randomized Controlled Trial」で検索した結果、68件が該当し、女性対象においても実態調査研究が中心であり予防的介入研究はなく、男性対象の介入研究は皆無であった。そこで、2022年度にPPCの基礎調査として、大学生男女（1,521名:男性188名 女性1,333名）によるWeb調査「妊孕性に関する認識（特に造精機能障害に焦点を当てて）」での介入研究を実施した(京都橘大学倫理審査委員会承認20‐37)。
その結果、男性の妊孕性維持に関連した生活習慣と造精機能障害の知識と認識が、男女共に女性の妊孕性に関する知識よりも有意に低いことが明らかになった。
これらの結果は、思春期での特に男性へのプレコンセプションケア教育が不足しており、セクシャルヘルスリテラシーが養成されていないことが大きな要因と考えられた。
これらの背景から、男性プレコンセプションケアによる妊孕性支援モデルの構築は近々の課題であり、科研申請書の計画に添い、成人男性を対象にした調査が必要である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
コロナ下の社会状況のなか、企業に依頼しての対面での健康教育の依頼が困難であったことが要因である。
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| 今後の研究の推進方策 |
対象：子どもがいない40歳未満の男性50名程度（2～3の企業内で募集）方法：男性PPC健康教育「あなたは自身の精子力を知っていますか」を実施（約90～120分間の10名程度の原則集合教育とするが、web教育も実施可とする）
属性と基本情報（調査票）：年齢、職業（特に放射線被爆やペンキ溶剤等を扱う塗装業、農薬を扱う農業、高熱下での勤務の製造業とその他トラックドライバー等の職業５））、既往歴（特に小児がんや精神疾患、流行性耳下腺炎等の感染症）、常備薬、生活習慣（喫煙、禁欲期間・射精頻度、下着の種類）、精索静脈瘤に関する知識、性機能に関する悩み、ストレス検査：働く人の職業ストレス診断（第2版）を使用、セルフ精液検査：精液検査の意味を十分説明した後に、検査希望し検査情報の提供を同意した男性にRECRUIT社の自宅でスマートフォン使用のセルフ精液検査キット（seem）を渡し自身で検査データを確認する。精子濃度が15×10⁶/ml以下の下限であった場合、2回目の検査も無料とし、精子検査データ郵送を依頼する。精子濃度が下限値未満の男性や性機能に関する悩み（例えばEDや膣内射精障害等の性機能障害や男性生殖器形態等）を記述した男性には、程度に応じて泌尿器科医師との相談の上、医療施設の受診を勧める。
PPC健康教育の評価と理解の程度：男性生殖機能・障害に関する20問の知識調査を健康教育前後に実施、精子検査データと今後の生活習慣留意点から、生殖機能自己管理能力取得状況を判断する。分析と看護支援モデルの評価：基本属性や生活習慣因子、ストレス得点と精子濃度・前進運動率・正常形態率の関連を重回帰分析し、40歳未満の日本人男性の生殖能力とその関連因子を明らかにする。
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