| 研究課題/領域番号 |
21K10949
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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| 研究機関 | 群馬パース大学 |
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研究代表者 |
中島 久美子 群馬パース大学, 看護学部, 教授 (50334107)
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| 研究分担者 |
行田 智子 群馬県立県民健康科学大学, 看護学部, 教授 (20212954)
堀越 摂子 群馬パース大学, 看護学部, 講師 (60641488)
廣瀬 文乃 群馬パース大学, 看護学部, 助教 (90780198)
吉野 めぐみ 群馬パース大学, 看護学部, 助教 (80832899)
綿貫 真歩 群馬パース大学, 看護学部, 助手 (60963931)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 夫婦関係 / 親への移行期 / 助産支援 / 夫婦面接 / 夫婦の関係性 / 助産実践 / オンライン研修 / 調査研究 / 支援プログラム / 産後うつ予防 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は、母子保健医療者が実践する「夫婦の関係性支援プログラム」が産後の夫婦の関係性、産後うつ予防に与える効果を検証する。各病産院で妊娠期から継続したクラスを展開することで臨床実践に活用できる支援プログラムを構築し、その有用性を検証する。
令和3年度は、各病産院の現行クラスの実態調査を実施する。
令和4年度、5年度は、各病産院において夫婦の関係性支援プログラムを展開し、本プログラム参加の夫婦（介入群）と、現行クラスのみ参加夫婦（対照群）を比較検討する。
令和6年度は、病産院で臨床的に活用できる夫婦の関係性支援プログラムを構築し、その有用性を検証する。
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| 研究実績の概要 |
【夫婦のパートナーシップを育むために助産師は夫婦をどのように支えていくのか―産後クライシスの予防に向けた妊娠中からの助産支援を実践しよう―】
令和5年度は、病産院・助産所に勤務する助産師を対象に交流集会を開催し、参加者の意見交換とアンケート結果から夫婦への助産支援について検討した。
「交流集会」趣旨：
産後クライシスを予防するために助産師は夫婦の関係性にどのように支援していけるのか。コロナ以前から夫婦への支援は、夫に関わる機会が少なく、勤務調整が難しい等の理由で消極的だったといえる。コロナ禍で夫婦への支援の機会が失われ、いま漸く制限の中でも夫婦に関わる必要性を感じている助産師が増えている。助産師が妊娠中から夫婦のパートナーシップを育む支援ができれば、産後クライシスや母親の産後うつの予防に繋げることが可能となる。集合研修では、「妊娠中からの夫婦の関係性、心とからだを高めるプログラム」を紹介し、病産院の集団・個別支援を活かしながら夫婦の関係性支援の実践に向けて意見交換していきたい。
「交流集会」参加者アンケート結果：
①参加の理由は、「妊娠中から産後に活かせる夫婦支援を学びたい」「夫婦の関係性を高めるプログラムに興味がある」であった。 ②参加者の肯定的意見は、「日頃から夫婦関係に悩む妊産婦に関わることが多く、他施設の方の経験が聞けて参考になった」「夫婦の関係性支援チェックシートを活用することで助産師が支援する際に夫婦のお互いの気持ちを理解できそうだ」などであり、改善点の意見は、「夫婦の関係性チェックシートの内容は興味深かったため、実際に自分の職場で活用する際の使い方、手順を知りたかった」などであった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
令和5年度の助産師向け交流集会を踏まえて、全国の病産院に夫婦の関係性支援プログラムを実践する研究協力施設をリクルートする計画であったが、夫婦の関係性支援に必要なアセスメントツールの改訂が必要となり、当初、研究計画にはなかった尺度（改訂版）の作成の研究を実施したため、やや遅れている。
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| 今後の研究の推進方策 |
【夫婦の支援性支援プログラムの実践と評価】
令和6年度は、上記の結果を踏まえて病産院で臨床的に活用できる夫婦の関係性支援プログラムを実践し、その有用性を検証していくこととする。
具体的には、前年度に交流集会に参加した助産師の中から、実際に勤務施設において夫婦支援を実践する参加者を募り、病産院・助産所において現行の妊娠期の夫婦への支援に加えて、本研究の夫婦支援プログラムを助産師が実践することによる介入効果を検討する。
助産師が実践するプログラムには夫婦の関係性をアセスメントするための尺度改訂版を活用し、妊娠中から産後まで継続的に夫婦面接ができるようにする。
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